今日亡くなったらいつ葬式を行う？葬儀日程の決め方や当日までの流れとやることを解説
もし、今日大切な人が亡くなった場合、葬儀はいつ行えばよいのでしょうか？一般的な例から年末年始や友引を考慮した日程調整、火葬場の予約、死亡届提出など、お通夜・告別式当日までにやるべきことを詳しく解説します。
亡くなった日時別の葬儀日程
大切な人が亡くなった日時によって、葬儀を執り行う日程が異なります。特に、早朝、夜中、年末年始の場合はどうすればよいのでしょうか。ここでは、葬儀日程を一般的な例と日時別に分けて紹介します。
最短の例
今日亡くなった場合、最短でいつお葬式ができるかについては法律の定めが深く関わります。日本の法律では、亡くなってから24時間が経過しなければ火葬を行うことができません。
そのため、今日亡くなった当日に火葬までを終えることは物理的に不可能です。最短の日程としては、亡くなった当日にお通夜を行い、翌日に葬儀・告別式と火葬を執り行う流れになります。
ただし、このスケジュールで進めるためには、亡くなった直後から葬儀社の手配や火葬場の空き状況の確認、僧侶への連絡などを極めて迅速に行う必要があります。ご遺族の心身の負担も大きくなるため、安置場所を確保した上で、翌晩にお通夜を行う形が現実的な最短の選択肢となることが多いです。
一般的な例
一般的な葬儀日程は、故人が亡くなった日を1日目とし、2日目にお通夜、3日目に葬儀式・告別式、そして火葬を執り行う流れが一般的です。葬儀をいつまでに行うかについて明確な規定はありませんが、ご遺体の安置場所や状態維持の必要性を考慮すると、迅速に進めることが望ましいとされています。
なお、火葬に関しては、法律により亡くなってから24時間以上経過していることが義務付けられています。そのため、ご逝去された当日に火葬を行うことはできません。多くの場合、葬儀式・告別式の後に火葬が執り行われます。
早朝の場合
早朝に亡くなった場合の葬儀日程は、一般的な例と同様、亡くなった翌日がお通夜、翌々日に葬儀式・告別式、火葬を執り行うことが多いです。
早朝に亡くなり、急いでいる場合は当日中にお通夜を執り行うこともできます。しかし、手配が慌ただしくなりご遺族の負担が大きいため、一般的な日程で行うことが多いでしょう。
夜から未明にかけての場合
夜間から早朝にかけて逝去された場合、葬儀の日程は通常、逝去された翌日の夜にお通夜、翌々日に葬儀・告別式と火葬を執り行う場合が多く見られます。
これは、ご遺体の搬送後、葬儀の準備に充てる時間を確保できるためです。ただし、選択する葬儀場や火葬場の利用状況によっては、お通夜の日程がさらに後ろ倒しになる可能性もございます。
年末年始の場合
年末年始に不幸があった場合、葬儀の日程は1月4日以降になる場合が一般的です。これは、多くの火葬場が1月1日から3日まで休業しており、予約が困難であるためです。加えて、年末年始は法要の件数が増加し、葬儀社や僧侶のスケジュールが混み合うため、希望通りの日程で手配できない可能性もあります。
正月期間に葬儀を行うことに、親族への配慮からためらいを感じる方も少なくありません。そのため、葬儀までの期間が長くなる場合は、「エンバーミング」が必要となることがあります。
エンバーミングとは、専門資格を持つ「エンバーマー」が遺体に行う特別な処置です。この処置は主に、遺体の「保存・防腐・殺菌・修復」を目的として行われます。日本語では「遺体衛生保全」と呼ばれ、処置を施すことで、遺体を10日から2週間程度保存することが可能になります。
葬儀日程の決め方
故人の逝去状況に応じた葬儀日程の目安について説明しましたが、実際に葬儀日程を決定する際には、いくつかの考慮すべき点があります。限られた時間の中で決断する必要があるため、以下のポイントを確認しておくことが重要です。
葬儀場・火葬場の予約が取れるか
葬儀の日程を決める際は、最初に葬儀施設と火葬施設の利用可能状況を確認することが重要です。これらの施設では1日に受け入れ可能な件数に限りがあるため、希望する日時が既に埋まっている可能性もあります。多くの場合、火葬に先立って葬儀や告別式が行われるため、葬儀社と火葬施設の間で日時を調整する必要があるでしょう。
僧侶の都合を確認
仏式の葬儀を執り行う際には、僧侶による読経が一般的です。そのため、僧侶の都合を確認する時間が不可欠となります。週末や夏季休暇、年末年始といった時期は法要が集中しやすく、僧侶の予定を確保することが難しい場合が少なくありません。
日頃からお付き合いのあるお寺があれば、故人が亡くなられてからできるだけ早く連絡を取り、日程を調整しましょう。特定の寺院がない場合は、葬儀社からの紹介を受けたり、地域の習慣などを考慮して選んだりする方法も考えられます。
ご遺族・親族の予定を考慮する
故人の配偶者や子供をはじめとする遺族が参列しやすい葬儀日程を組むことが重要です。遠方や海外に住んでいる場合、交通手段の都合で、訃報を受けてもすぐに駆けつけることが難しい場合も考えられます。そのため、葬儀の日程調整が求められることもあります。
特に参列を希望する親族がいる場合は、葬儀日程が決まる前に都合を伺っておくとよいでしょう。
地域の慣習に倣う
葬儀の方法や日程は、地域ごとの慣習によって異なります。一般的な葬儀日程の決め方だけでなく、地域の慣習を考慮することも重要です。
特に火葬については、葬儀式・告別式の前に行う「前火葬」と、後に行う「後火葬」の2種類があります。火葬の実施方法が地域性によって大きく異なるため、葬儀の日程の流れも変動します。そのため、葬儀社や周囲の人と相談して決定することが望ましいでしょう。
カレンダーの六曜（友引）を確認する
葬儀日程を決める際、カレンダーに記載されている六曜を考慮する人が多くいらっしゃいます。
特に「友引」は「友を引く」という字面から、縁起を気にして葬儀を避ける慣習が根強く残っています。
また、社会的な慣習に合わせて多くの火葬場が友引を休業日にしているため、物理的に火葬が行えないことも少なくありません。
「大安」や「仏滅」に葬儀を行っても宗教的な問題はありませんが、地域の慣習や高齢の参列者の心情にも配慮して、葬儀社の担当者と相談しながら日程を調整しましょう。
葬儀の日程が延びる場合の注意点
今日亡くなったらいつお葬式を行えるのかは火葬場や親族の状況によって異なり、都市部を中心とした火葬場の混雑などで数日延びることも珍しくありません。ここでは、亡くなってからお葬式までの日程が長引く際に注意すべきポイントを紹介します。
追加費用が発生する可能性がある
亡くなってからお葬式までの日数が長くなると、ご遺体を適切に安置するための追加費用が発生する可能性があります。
例えば、状態を保つためのドライアイスの追加分や、冷蔵設備のある専用の安置施設を利用する際の日数分の利用料などが挙げられます。
また、安置場所から葬儀を行う場所までの搬送費用が別途かかる場合もあります。日程が延びる場合は、どのような項目でどの程度の費用が加算されるのか、事前に葬儀社へ確認しておくと安心です。
土日や祝日にお葬式を行うメリットと注意点
ご遺族の希望や参列者の都合に合わせて、仕事や学校が休みになる土日や祝日にお葬式を行うことも可能です。
ここでは、週末に葬儀を執り行う際のメリットと、予約や調整に関する注意点について詳しく解説します。
多くの方が参列しやすくなる
土曜日や日曜日にお葬式を行う最大のメリットは、多くの方が参列しやすい点です。
平日の場合、遠方に住む親族や仕事を持つ友人などは、忌引き休暇を取ったりスケジュールを調整したりするのが難しい場合があります。
週末であれば、故人とのお別れを望む方々が無理なく集まることができ、より多くの方に温かく見送ってもらえるでしょう。ご遺族にとっても、親戚などが集まりやすいため、落ち着いて準備を進められるという側面があります。
予約が取りにくく日程が延びやすい
土日は参列しやすいため葬儀の需要が高まり、火葬場や葬儀場の予約が埋まりやすいという注意点があります。
特に都市部では混雑が予想され、希望する日時に予約が取れないことも少なくありません。多くの方が希望する週末は競争率が高く、思い通りの日程にならずお葬式までの日数が延びてしまう可能性があります。
ご遺族の希望日を優先するためにも、早めに葬儀社へ相談して各所の空き状況を確認することが重要です。
亡くなってからお通夜前までの流れ
ここまでは、亡くなった日時によって葬儀の日程が変わることがある場合や、葬儀日程の決め方について紹介してきました。ここから、故人が亡くなった後から、お通夜の前までの流れを解説します。
死亡診断書・死体検案書の発行
故人が亡くなったら死亡診断をし、臨終が告げられます。ただし、亡くなった場所が病院と自宅、または原因によって流れが異なるため、注意しなければなりません。
病院の場合
故人が生前から入院していた病院で亡くなった場合、担当医師から「死亡診断書」が発行されます。その際、遺族は病院側の案内に従って書類を受け取る必要があります。病院スタッフの指示に従い、不明な点はすぐに質問するようにしましょう。
自宅の場合
故人が療養中の病気で亡くなった場合は、かかりつけの病院に連絡しましょう。自宅に主治医を呼び、その場で療養中の病気と死因との関連を調べるために診察するのが一般的です。ただし、生前に診察を受けてから24時間以内に亡くなった場合は、診察せずに「死亡診断書」を発行することもあります。
かかりつけの病院がなかったり、遠方だったりする場合は救急車を呼びましょう。搬送先の医師が死因を判断し、療養中の病気と認められると「死亡診断書」が発行されます。
自宅で突然倒れたり、何かの事故が起こったりして亡くなった場合は、警察に連絡しなければなりません。もし救急車を呼んだ場合は、救急隊の人が警察に連絡する場合もあります。
そのとき、事件性がないかどうかを調べるために、警察が到着するまではご遺体を動かさないようにしなければなりません。警察の検証が終わって問題がなければ、警察医や監察医による検案と身元確認が行われます。その後に発行されるのが、死亡診断書の代わりとなる「死体検案書」です。
末期（まつご）の水
「末期の水」とは、故人の唇に水を含ませる仏教儀式の一つです。これは、お釈迦様が臨終の際に喉の渇きを訴え、鬼神が水を献上したという故事に由来すると伝えられています。一般的に、「末期の水」の手順としては、割り箸にガーゼや脱脂綿を巻き付け、少量の水を含ませて故人の唇を湿らせる方法がとられます。
具体的には、故人の上唇を左から右へ、続いて下唇を左から右へと丁寧に潤します。この際、無理に口の中に入れることは避け、唇を軽く湿らせる程度に留めるのが適切です。
病院で最期を迎えた場合、医療スタッフの指示のもと、病室にいる親族だけでなく、医師や看護師もこの儀式に立ち会うことがあります。自宅で逝去された場合や、病院から自宅へ搬送後に執り行う場合は、葬儀社や訪問看護師といった専門職の支援を得ることが多いです。
「末期の水」は、可能な限り多くの近親者が立ち会うことが望ましいとされており、場合によっては臨終に間に合わなかった家族の到着を待つこともあります。ただし、宗派によってはこの儀式を行わない場合もあるため、事前に遺族が病院や関係者にその意向を伝えておくことが大切です。
末期の水の手順
- 茶碗に水を用意する
- 割り箸に新しい脱脂綿やガーゼを挟む（新しい筆でもよい）
- 2に茶碗の水を含ませる
- 故人の上唇の左から右に、下唇の左から右になぞるように動かす
エンゼルケア
「エンゼルケア」とは、故人がきれいな状態で旅立つために、ご遺体に施す死後処理です。近年では病院で亡くなることが多く、「末期の水」に続いて、看護師がエンゼルケアを施すのが一般的です。これは、医療用具などを取り外し、故人を安らかな姿に戻してご遺族に引き渡すことを目的としています。
ご自宅で亡くなった場合は、葬儀社のスタッフや専門業者、または訪問看護師がエンゼルケアを行うことがあります。故人の尊厳を守るだけでなく、残されたご遺族が故人との別れを受け入れ、心の整理をする上でも大切な意味合いがあります。以下のような手順でエンゼルケアを進めていきます。
清拭
「清拭（せいしき）」は、ご遺体を清めるためにアルコールに浸したガーゼや脱脂綿を使って、露出している部分を拭く処置です。病院では、エンゼルケアの一環として清拭が行われることがあります。
一方、「湯灌（ゆかん）」は、故人の体や髪を洗い清める儀式のことです。専門的な技術を要するため、代行業者が行うことが多いとされています。
身繕い
「身繕い」とは、ご遺体の着替えのことです。体を清めた後に、旅立ちのための「死装束」に着替えます。
一般的に、白い浴衣を着せることが多いです。しかし、近年では故人がお気に入りだった着物や洋服を着せてあげることが増えてきています。白装束でなければならないという決まりはないため、マナー違反ではありません。
死化粧
「死化粧」は、葬儀の参列者に故人の安らかな顔を見てもらえるように施します。長い闘病生活によって故人の顔がやつれている場合には、両頬に脱脂面を含ませて、生前の姿に近づけます。
以前は女性だけに行われる儀式でしたが、近年は男性も薄化粧を施す場合があります。死化粧を行っていない病院もあるため、葬儀社に依頼したり、遺族が施したりすることもある儀式の一つです。
ご遺体搬送の手配
病院で亡くなった際は、エンゼルケアを終えると、故人は病室から霊安室へ移されます。病院のスペースには限りがあるため、速やかにご遺体を安置場所へ搬送することが大切です。そのため、臨終後は迅速に葬儀社へ連絡し、搬送の手配を進めましょう。
ご遺族が自家用車で故人を搬送すること自体は、マナー違反とはみなされません。ただし、安全上の配慮から、可能な限り寝台車を手配し、棺に納めて搬送することをお勧めします。
もし臨終時に葬儀社が決まっていない場合は、病院から提携している葬儀社のサービスを案内されることもあります。また、搬送のみを葬儀社に依頼し、ご遺体の安置後に改めて葬儀の依頼をすることも可能です。
退院手続き・ご遺体搬送・安置
ご退院の手続き時には、死亡診断書を必ず受け取ってください。この書類は、その後の多くの手続きで必要となる重要なもののため、複数枚を複写し、大切に保管することをお勧めします。
病院での手続きが完了した後、故人様を安置場所へ搬送します。ご自宅や斎場が一般的な安置場所となるでしょう。
故人様の最期が近いと判断される場合、特に親交の深かったご親族には、お別れの機会として早めに連絡を入れることが考えられます。しかし、それ以外の近親者の方々へのご連絡は、ご逝去直後を避け、故人様の安置場所が決定してから行うのが適切とされています。これは、病院に多くの方が集まることを避けるためです。
亡くなってから葬儀当日までにやること
ここまで解説した、葬儀日程の決め方やお通夜前までの流れの中で、遺族は葬儀を執り行うためにさまざまな決めごとや手続きが必要です。ここからは、亡くなってから葬儀当日までにやることを紹介します。
喪主を決める
葬儀の準備では、最初に喪主を決定します。喪主は故人の配偶者や子供が務めることが多く、ご遺族の代表として葬儀を滞りなく進行させる役割を担います。具体的には、僧侶や参列者の応対、葬儀内容の決定などを行います。遅くともお通夜の前までには喪主を選任しておくことが重要です。
葬儀社と打ち合わせをする
喪主が決定した後、葬儀社との打ち合わせを行います。葬儀の形式、葬祭用品、そして会葬御礼品など、葬儀が始まる前に準備すべき事項は多岐にわたります。不明な点があれば、すぐに担当者に確認し、十分に話し合って決定を進めることが重要です。葬儀社によっては、一連の葬儀プランを提案していることがありますが、その内容は各社で異なるため、詳細をしっかりと確認することが肝要です。
葬儀社との打ち合わせリスト例
- 葬儀の形式を決める
- 祭壇・仏具・棺の種類
- 会葬礼状・会葬御礼品の準備
- 会食または弁当の準備
- 参列者の人数
- 弔辞の有無
葬儀の日程を決める
前述した「葬儀日程の決め方」を参考にして、執り行う日を決めます。葬儀場や火葬場、僧侶の都合などを調整し、亡くなってからなるべく早めに行うのが望ましいでしょう。
死亡届提出・火葬許可証申請
故人が亡くなったら「死亡届」を提出します。提出先は、故人の本籍地、届出人の居住地、死亡した場所などの市区町村の役所です。死亡届の提出期限は、亡くなってから7日以内となっています。
その際に、「火葬許可証」の申請も行いましょう。申請書には故人の本籍地、現住所、火葬場などの情報を記入する必要があるため、事前に確認しておくことをおすすめします。
なお、葬儀の準備や対応で多忙な喪主やご遺族に代わって、葬儀社がこれらの手続きを代行する場合もあります。
死亡届の提出先
- 故人の本籍地の市区町村
- 届出人の現住所の市区町村
- 死亡した場所の市区町村
火葬許可証の申請書に記入すること（自治体によって異なる場合があります）
- 故人の本籍地
- 故人の現住所
- 火葬場
- 故人の生年月日
- 死亡の年月日時
- 死亡の場所
- 申請者の住所、氏名、故人との続柄
遺影を選ぶ
「遺影」は、故人を偲び、祭壇に飾られる写真です。参列者が故人の生前の面影を辿り、心温まるお別れができるよう、故人の個性や人柄が伝わる一枚が理想的です。
最近では、写真加工技術の進歩により、元の写真が小さかったり、複数人で写っていたりする場合でも、遺影として使用できることがあります。故人が亡くなった年齢に近い写真を選ぶのが一般的ですが、最も重要なのは、故人らしさが表現されていることといえるでしょう。
親族や知人へ訃報を連絡し、葬儀案内をする
訃報を伝える際には、連絡する相手を「すぐに知らせるべき人」と「葬儀の日程が決まってから連絡する人」に分けて考えると良いでしょう。一般的に、訃報は電話で伝えますが、特に近親者には時間帯を問わず速やかに連絡しても問題ありません。状況に応じて、新聞、電報、メールなどの手段も活用できます。
故人の最期に立ち会えなかった親族には、遺体の安置場所が決まり、状況が落ち着いてから連絡しても差し支えありません。一方、故人と生前親交の深かった友人や職場関係者など、お別れの時間を大切にしてもらいたい人には、できるだけ早く連絡を入れるのが望ましいです。緊急性の低い友人や知人には、葬儀の日程が確定した後に連絡するようにしましょう。
また、訃報のみを知らせる場合と、葬儀への参列をお願いする場合とで、伝える内容を区別することも大切です。故人が亡くなった後は、多くの手続きや準備が必要となり、喪主一人で全てを担うのは困難です。そのため、ご遺族や親族で協力し、役割を分担して進めることをお勧めします。
急なご逝去でも、手順を押さえて周囲の人と協力して葬儀を執り行いましょう
この記事のまとめ
- 葬儀は亡くなった日の次の日にお通夜、その次の日に葬儀式・告別式、火葬を執り行うのが一般的
- 年末年始に亡くなったら、葬儀日程は1月4日以降になることが多い
- 詳細の日程や進め方は、地域の慣習によって異なる場合があるため、それに倣う
- 亡くなった場所が病院か自宅、または原因によってその後の流れが異なる
- 遅くともお通夜の前までに喪主を決めておく
- 死亡届の提出期限は亡くなってから7日以内で、併せて「火葬許可証」を申請する
- 訃報は、「すぐに連絡する人」と「葬儀の日程が確定してから伝える人」に分けたほうがよい
本記事では、今日亡くなった場合の葬儀をいつ執り行うのかについて解説しました。葬儀には多くの手続きや準備が伴い、ご遺族にとっては初めての経験となることも多く、精神的にも肉体的にも大きな負担となることがあります。限られた時間で多くの決定を下すのは困難なため、家族や親族、葬儀社の協力を得て、滞りなく葬儀を執り進めることをお勧めします。
2006年に葬儀の仕事をスタート。「安定している業界だから」と飛び込んだが、働くうちに、お客さまの大切なセレモニーをサポートする仕事へのやりがいを強く感じるように。以来、年間100件以上の葬儀に携わる。長年の経験を活かし、「東京博善のお葬式」葬祭プランナーに着任。2023年2月代表取締役へ就任。
