家族葬と言われたらどう対応する？参列の判断基準や参列・欠席時のマナーを解説
近年、近親者のみで執り行う家族葬という形式の葬儀が増えています。しかし、家族葬は明確な定義がないので、家族以外でも出席する場合があり、参列してよいか迷うこともあるでしょう。そこで今回は、家族葬への参列可否の判断基準やマナーを解説します。
家族葬とは？
親族のみで執り行う葬儀
家族葬とは、一般的にご遺族や親族などの近親者のみで執り行う葬儀です。友人・知人は招かないことが多く、一般葬と比較して規模は小さくなる傾向にあります。そのため、葬儀の準備や当日の一般参列者への対応に追われず、故人との最後の時間をゆっくり過ごせます。
基本的には一般葬と同じ流れで、ご逝去された次の日に「お通夜」、その次の日に「葬儀式」「告別式」です。しかし、費用や準備の負担、参列者の人数が少ないことから、お通夜を執り行わず「一日葬」にするケースも増えています。
家族葬が選ばれる理由
家族葬が選ばれるのは、高齢化社会となり参列者が減っていることが理由の一つです。故人が高齢の場合、縁ある人の年齢も高くなり、参列するのを負担に感じたり、体調が悪かったりする人も多くなります。さらに、退職後に何年も経つと、会社関係者との縁が薄れてしまうこともあるのでしょう。
また、家族葬は一般的に小規模で行われるため、一般葬と比較して費用を抑えられることも、選ばれている理由の一つでしょう。葬儀では基本料金に加えて、飲食接待費や僧侶へのお布施など、さまざまな費用がかかります。
そのため、残された家族に迷惑をかけないように、生前から家族葬を希望する場合もあるのです。費用だけでなく、葬儀の準備や一般参列者への対応などの負担を減らせるようにとの配慮からです。
家族葬に加えて、お通夜を行わない一日葬が選ばれるのは、一般参列者がいないことが理由です。近年の一般葬では、一般参列者がお通夜に参列することが多くなっており、一般参列者がいない家族葬ではお通夜を執り行う必要性が減っていると考えられます。
家族葬については以下の記事でも解説しています。より詳しく知りたい場合はこちらも確認してみましょう。
家族葬とは？定義から葬儀にかかる費用、流れ、参列マナーをまとめて解説
家族葬の参列者の範囲
家族葬には定義がないため、基本的に喪主やご遺族の意向で参列者の範囲を決めます。その際、葬儀の規模を考慮して参列者の範囲を決めることも多いため、ここでは人数による事例を紹介します。
10名以下の場合
10名以下の家族葬の場合、主な参列者はご遺族のみで行うケースが多くなります。例えば、故人の配偶者、兄妹、子供とその配偶者、孫などです。
この場合、一般参列者はいないため、葬儀に訪れた人への対応は一切ありません。家族葬の本来の意味や目的を叶えられる葬儀のスタイルと言えるでしょう。また、遺族だけの場合は、通夜振る舞いを省略することも多いです。
10名以下の主な参列者
- 配偶者
- 兄妹
- 子供
- 子供の配偶者
- 孫
10～30名程度の場合
10～30名程度の家族葬は、ご遺族と親族、親しい親戚だけで行う場合に選ばれることが多いでしょう。前述した10名程度の場合におけるご遺族以外に、兄妹の家族、いとこなどが追加となります。関係性の薄い親戚は呼ばずに、故人が生前親しかった友人を呼ぶ場合もあります。
そのため、参列者への対応が必要になるかもしれません。ただし、家族葬では香典を辞退しているケースが多く、御礼品や食事がないこともあるので、一般葬よりも少ない準備や費用で執り行えるでしょう。
10～30名程度の主な参列者
- 配偶者
- 兄妹
- 子供
- 子供の配偶者
- 孫
- 兄妹の家族
- いとこ
- 故人の親しい友人
30名以上の場合
30名以上の家族葬では、ご遺族と親族、親戚に加えて、故人と親交が深かった知人も参列する場合があります。故人が最後に会いたいと思う人や、生前お世話になった方、親しい会社関係者などです。
ただし、家族葬は一般葬とは異なり、参列したい人が出席するわけではありません。故人やご遺族の意向で、お願いされた人だけが参列します。
30名以上の主な参列者
- 配偶者
- 兄妹
- 子供
- 子供の配偶者
- 孫
- 兄妹の家族
- いとこ
- 故人の親しい友人
- お世話になった方
- 会社関係者
家族葬への参列可否の判断基準
家族葬と言われても、親しい人が亡くなった場合は参列したいと思うことがあるでしょう。参列者の範囲は喪主やご遺族の意向で決まるため、ここでは家族葬への参列の可否を判断するための基準を紹介します。
参列可能
まずは、家族葬の案内があった際に、参列してもよいと判断できる基準を紹介します。
ご遺族からお願いされた場合
家族葬を執り行うという葬儀の案内があっても、ご遺族から参列をお願いされた場合は出席して構いません。参列者は遺族が決めるため、故人が会いたいと思われる人を選んでいるはずです。故人との関わりが深く、懇意にしていた方には、最後のお別れをしてもらいたいと思うでしょう。
葬儀の情報の記載があり、参列不要の文章がない
葬儀の案内に日時や会場の記載があり、参列を断る旨の文章がない場合は、参列してよいと考えられます。
ただし、この場合もご遺族に確認してから参列したほうがよいでしょう。直接聞きづらい場合は、葬儀場や葬儀社に確認してみてください。近親者以外の参列者を迎える場合は、葬儀場や葬儀社でも対応が必要になるため、参列の可否が分かります。
参列不可
次に、参列は控えたほうがよいと判断できる基準を紹介します。
基本的に身内以外の人
家族葬と言われた場合、基本的に身内以外の人は参列しないほうがよいでしょう。故人とゆっくり過ごすために家族葬を選び、近親者のみで執り行うことが多いからです。
また、葬儀社のプランで人数が決まっている場合もあります。予定していない参列者が来ると、会葬返礼品や食事を用意するなど、遺族が対応に追われてしまうこともあるでしょう。
訃報の連絡がない
訃報の連絡がない場合も、参列するのは避けましょう。遺族は訃報を伝えることによって、「参列したほうがよいか迷わせるのは申し訳ない」と考えているのかもしれません。そのため、気を遣わせないように、あえて連絡しない場合があります。
「どうして連絡がないのか」と余計な詮索をしたり、日程を調べて勝手に参列したりする行為は、ご遺族の意向に背くことになりかねません。ご遺族に迷惑をかけないように、参列するのは控えましょう。
参列不要の記載がある
訃報の連絡があっても、葬儀の案内に「参列不要」の旨が明記されている場合は控えるべきです。
会社関係者には休暇申請のため、葬儀の前に訃報の連絡をすることがあります。しかし、身内のみだけで行うために家族葬を選択しているので、ご遺族の意向を汲み取って参列しないようにしましょう。
家族葬へ参列する・しない場合のマナー
ここからは、家族葬に関するマナーを、参列する場合としない場合に分けて紹介します。ご遺族に失礼がないように、しっかり覚えておきましょう。
参列する場合のマナー
最初に、家族葬に参列する際に、気をつけたいマナーを紹介します。
他の人を誘わない
家族葬では、近親者以外は限られた人のみに参列をお願いしています。そのため、安易に友人・知人など他の人を誘わないようにしましょう。
家族葬という理由で、遺族は多くの人に参列の遠慮をお願いしている可能性があるため、誘った人が参列を断られる場合もあります。また、葬儀社のプランで人数が限られているケースも多いです。予定にない参列者は、会葬返礼品や食事などの対応が必要になり、ご遺族に迷惑をかける可能性があるため、注意しなければなりません。
遺族が報告するまで口外しない
家族葬が執り行われたことを遺族が公にするまでは、その葬儀に参列したことを口外しないようにするのも大切です。遺族は参列をお願いしなかった人に対して、すべて終わってから「親族のみで執り行いました」と報告する場合があります。
ご遺族の報告前に周囲に伝えてしまうと、弔問に訪れる人が出てくる可能性もあるでしょう。遺族は落ち着いてから報告したいと思っている場合もあるので、負担をかけないような配慮が大切です。
親族の場合も参列の可否を確認する
家族葬では、喪主や遺族が参列者を決めるので、親族は迷うことがあるでしょう。家族葬はご遺族だけの小規模なものから、会社関係者まで広く呼ぶものまであります。
はっきりとお願いをされていない場合には、参列してもよいのか確認したほうがよいでしょう。
香典は用意していく
家族葬では、香典返しの負担を軽減するために、香典を辞退するのが一般的です。ただし、家族葬の案内に辞退する旨が記載されていない場合は、香典を持参したほうがよいでしょう。当日、香典を断られる場合がありますが、そのときは素直に受け入れて渡さないようにしてください。
ただし、親族の場合は香典の辞退の旨が記載されていても持参しておいたほうがよいでしょう。他の親族が香典を渡した場合に、自分だけ渡せないという事態を回避できます。
参列しない場合のマナー
ここからは家族葬に参列しないケースで意識したいマナーを紹介します。
香典や供物を勝手に送らない
家族葬に参列しない場合に、香典や供物を送るのは避けましょう。「せめて香典だけでも」と思うかもしれませんが、「香典返しや返礼品などを用意しなければ」とご遺族に気を遣わせてしまいます。
香典を辞退する旨が明記されていない場合でも、ご遺族に確認を取ってから送るようにしてください。供花のみを送る際には、「お返しには及びません」と一言添えることをおすすめします。
弔電を送る
家族葬の場合、弔電であればご遺族に迷惑をかけずに弔意を伝えられるでしょう。家族葬の日時が分かっていれば、葬儀が開始する前に葬儀場へ到着するように送ってください。
ただし、「香典や供物などの一切を辞退する」という旨が明記されている場合は、弔電も控えるようにしましょう。
弔問はご遺族の都合に合わせる
「故人にどうしても焼香したい」という場合、家族葬後に弔問に行くのは可能ですが、ご遺族の都合に合わせることが大切です。家族葬にした場合、葬儀に参列できなかった人が自宅へ訪れるケースが多くなります。そのため、遺族は家族葬の後もしばらく忙しいことが予想されるので、弔問は手短に終わらせましょう。
弔問のタイミングとしては、遺族が少し落ち着く、家族葬の1週間後から四十九日頃の間がよいでしょう。この場合も、香典を辞退する案内があった際は持参せず、迷ったら確認するようにしてください。お線香やお花は持参してもよいでしょう。
家族葬で遺族が注意すること
前述した通り、家族葬は遺族が参列者を決めますが、その際に注意すべきことがあります。スムーズに葬儀を執り行えるよう、家族葬で遺族が注意することを紹介します。
迷ったときはお呼びする
家族葬に参列してもらうかどうか迷っている人がいる場合は、お呼びすることをおすすめします。今後の対人関係に影響を及ぼす可能性があるため、気を付けなければならない点です。
基本的には、「故人との関わりが深い方」「故人が最後に会いたいと思われる方」を基準にすると判断しやすいでしょう。
訃報は葬儀後に送る
家族葬の場合は、訃報を葬儀後に送るようにしましょう。葬儀があることを事前に知られてしまうと、参列をお願いする人以外で訃報を目にした人が駆けつけてしまう場合があります。
一般的には「家族葬で執り行いました」と、報告を兼ねて送るケースが多いです。万が一、事前に送る場合は「家族と近親者のみで執り行います」と明記し、香典をお断りする旨も伝えておきましょう。
訃報連絡のときに意向を伝える
親戚や故人と親しかった友人に参列をお願いする際に、香典や供物を辞退する場合は訃報連絡のときに伝えるのがよいでしょう。家族葬の案内にもその旨を明記すると、参列者にとって分かりやすいです。
参列してもらうことを断る場合も、なるべく早い時点で意向を示しましょう。
家族葬の場合はご遺族の意向を尊重しましょう
この記事のまとめ
- 家族葬とは、親族のみで執り行う葬儀
- 葬儀の規模はさまざまで、一般参列者がいる場合もある
- 基本的に身内以外は参列しない
- ご遺族からお願いされたら参列する
- 参列する際は他の人を誘ったり、口外したりしない
- 香典や供物はご遺族の意向に従う
家族葬は、さまざまな理由から故人や遺族が選択した葬儀の形です。参列する場合もしない場合も勝手に判断せず、事前に確認してください。ご遺族の負担にならないよう心掛け、相手の意向を尊重するようにしましょう。
