年末年始に葬儀は行える？三が日を避けるべき理由や火葬を行う時期を解説
年末年始に亡くなったら、通常の日程で葬儀を行えるのか、三が日は避けるべきかなど気がかりな方もいるでしょう。葬儀は正月には行わない傾向があり、通常の葬儀とは準備や日程が異なるのが一般的です。今回は、葬儀が年末年始に差し掛かった場合の対応や、注意点などを解説します。
【結論】年末年始に亡くなったら葬儀は三が日明け
結論として、年末年始に家族が亡くなったら、葬儀は三が日明けに行う場合が多いと考えてよいでしょう。ここでは、年末年始に亡くなられた場合の一般的な流れや、大晦日や正月に葬儀を執り行う例などを紹介します。
三が日明けに葬儀を行うのが一般的
年末年始に亡くなったら、三が日が明けた1月4日以降に葬儀を行うのが一般的です。年末年始とは、12月29日～1月3日のことを指します。年末年始に亡くなった場合、年末年始は死亡した際の事務手続きや葬儀の準備を行い、三が日明けに葬儀や火葬を行うのが一般的です。
通常であればお通夜、葬儀、火葬の順で行う場合が多いですが、年末年始の間にご遺体を長く安置することを避けるため、先に火葬を行ってから三が日が明けに葬儀を行う場合もあります。火葬場の営業日や混雑具合、亡くなってからの日数によっても流れが異なるため、葬儀社に確認しながら対応しましょう。
家族葬や密葬のみであれば年末年始に実施する場合もある
正月は葬儀を避けて三が日明けに行うのは、あくまでも慣習です。家族葬や密葬など小規模の葬儀であれば、年末年始に行うことも可能です。家族葬や密葬は故人に近しい方のみの参列が一般的で、通常の葬儀よりも式次を簡素にし、遺族のペースで故人とのお別れができます。
年末年始に葬儀を行い、三が日明けに火葬を行うなど日程を調整しやすいため、葬儀社と相談しながら決めてください。
年末年始の葬儀を避けるべき理由
ここでは、「年末年始の葬儀は避けるべき」とされる理由を具体的に解説します。
年末年始は火葬場や銀行が休み
年末年始は多くの火葬場や銀行が休業に入り、葬儀に必要な手配ができない場合があります。一般的に火葬場や銀行は、年末の12月29日頃から休業に入り、年明けは1月4日から通常営業が始まると考えておきましょう。
年末年始でもATMでのお金の引き出しが可能ですが、お布施や心づけは新札で渡すのが一般的です。新札は銀行窓口での引き出しが必要となるため、年末年始では準備が間に合わないこともあるでしょう。
僧侶の予定を押さえにくい
年末年始は僧侶が忙しい時期であることも、葬儀を避けるべきといわれる理由の一つです。年末年始になると、お寺に挨拶に行ったりお墓参りに出向いたりする方も多いのではないでしょうか。僧侶は通常の仕事に加えて、お寺に訪れた檀家への対応や年始の挨拶で家庭を訪問するなど、予定が立て込んでいる場合があります。
葬儀では僧侶にお経をあげてもらうのが一般的なため、年末年始の葬儀は避けて三が日明けにお願いすることが多い傾向にあります。
家族や親族の予定を合わせにくい
年末年始の連休を利用して帰省や旅行などに出向く方が多いため、家族や親族の予定が合わず葬儀ができないことも理由に挙げられます。親族を含めて参列者が多い場合は、三が日明けの方が予定を合わせやすいといえるでしょう。
家族葬や密葬などであれば、故人と近しい関係者のみで年末年始に葬儀を行うことも可能です。葬儀社に相談して後悔なく故人を送り出せるよう、葬儀の日取りを決めてください。
参列者も日程調整が困難な場合が多い
家族や親族同様に、年末年始は一般参列者も休暇に入り葬儀に参列できない可能性が高いです。特に葬儀の規模が大きくなるほど、一般参列者が参列しやすい日程を慎重に考える必要があります。
年末年始は葬儀のお知らせや受付のお願いなどの事務手続き程度に留め、三が日明けの葬儀に備えるとスムーズです。
正月は葬儀を避ける傾向がある
三が日は新年のお祝いをする慣習があり、葬儀を避ける傾向にあるのも、年末年始の葬儀が少ない理由の一つです。「正月に葬儀をしてはいけない」という明確な決まりはないものの、葬儀の日取りに配慮する遺族が多いといえるでしょう。
宗教や地方によって慣習が異なるため、住んでいる地域の事例も参考にしてみてください。
年末年始に葬儀が行えない時の注意点
年末年始に葬儀が行えない場合、いくつか注意しておきたいことがあります。事前に知っておくと慌てずに葬儀の準備ができるため、目を通しておきましょう。
ご遺体の安置場所を決める
年末年始に亡くなったら、ご遺体の安置場所を考えておく必要があります。年末年始に亡くなった場合は三が日明けの火葬が一般的であり、通常よりも火葬までに時間を要する場合が多いため、長いと4～5日ほどご遺体を安置することになるでしょう。
年末年始は自宅での安置が難しくなることが考えられます。葬儀場では長期間の安置に対応できる場合が多いため、葬儀社に確認してみると安心です。
安置費用がかかる
ご遺体の安置期間が長引く分、安置費用がかさむ点も注意してください。ご遺体安置の費用は、一日あたり1～3万円ほどです。火葬までにご遺体をきれいな状態に保ち、快く送り出すための必要経費と考えておきましょう。
葬儀までご遺体を傷めないようにする
ご遺体は腐敗防止処理をして、葬儀・火葬までにきれいな状態を保つ必要があります。気温が低い冬場であれば4～5日ほどで腐敗が進むのが一般的です。年末年始に亡くなると葬儀は三が日明けとなり、通常よりも安置期間が長くなる傾向にあります。
葬儀社が処理を行うため過度な心配は要りませんが、通常よりもご遺体の手入れに気遣っておくとよいでしょう。
葬儀に向けて年末年始でも対応できること
火葬場や銀行が休業となる年末年始でも、葬儀に向けての準備は可能です。ここでは、年末年始にしておきたい準備や事務手続きについて解説します。
関係者への死亡通知
死亡を確認したら、可能な限り早い時点で関係者へ死亡通知を出しましょう。死亡通知とは故人が逝去したことや生前のお礼、葬儀がいつなのかを知らせるための通達です。はがきでの通達や、親しい間柄であればメールや電話で知らせても大丈夫です。
死亡通知はできるだけ早く出すことが優先となるため、葬儀の手配と並行して行ってください。
ご遺体の安置依頼
年末年始に亡くなったら、葬儀社に連絡してご遺体の安置を依頼しましょう。葬儀社は年末年始でも営業しており、通常通り葬儀や安置の受付をしている場合が多いです。年末年始は安置期間が長くなる傾向があり、処理方法を間違うとご遺体の腐敗につながるため、葬儀社に対応をお願いすると安心です。
僧侶の予定を伺う
年末年始でも、僧侶への連絡は可能です。僧侶は三が日明けにも予定が立て込んでいる場合があるため、早い段階で連絡して予定を伺う必要があります。
菩提寺がある場合は、直接お寺に出向いたり電話したりして葬儀の日程を伝えてください。菩提寺がない場合も葬儀社でアドバイスをもらえるため、不明な点は都度相談しましょう。
葬儀の打ち合わせ
葬儀社との葬儀の打ち合わせは、年末年始でも通常通り行えます。葬儀や火葬までに少し日にちが空いてしまう点が通常と異なりますが、その他の流れは大きく変わりません。
年末に亡くなってご遺体の安置が長くなる場合には、葬儀を執り行う前に火葬を行う場合があります。死亡した時期や関係者の予定を確認し、葬儀社と相談しながら葬儀の準備を進めてください。
法要の日程も決めておく
葬儀社との打ち合わせの段階で、葬儀後の法要の予定も決めておくとよいでしょう。葬儀後に行われる法要には、初七日や四十九日法要があります。三が日明けは仕事や学校が始まり忙しくなるため、家族や親族が集まりにくい時期です。
初七日法要を葬儀と同日に行う繰り上げ法要という選択肢もあります。繰り上げ法要にすることで参列者が何度も足を運ぶ負担を減らせます。
死亡届を出す
死亡届の提出も、年末年始にできる事務手続きの一つです。年末年始は市区町村の役所が休業となりますが、死亡届は時間外受付を利用して24時間いつでも届け出ができます。死亡届は死亡が分かってから7日以内に役所に提出するよう定められているため、忘れずに手続きを行いましょう。
葬儀のお知らせをする
一般参列者への葬儀のお知らせも、年末年始のうちに準備をします。葬儀場の場所やお通夜・葬儀の日程などが決まったら、電話やメール、はがきでお知らせしましょう。
地方によっては、訃報のお知らせを新聞に掲載する慣習もあります。故人の訃報を広くお知らせできる方法となるため、葬儀社や新聞社に聞いて掲載の手配をお願いしてみてください。
年末年始に家族葬や密葬を行う場合の対応
故人に近しい方のみが集まる家族葬や密葬は、遺族が納得できるのであれば大晦日や正月に葬儀を行っても問題ありません。遺族間で相談して、都合のよいタイミングで葬儀を行いましょう。
火葬は三が日明けになる
年末年始は火葬場が休業となるため、家族葬や密葬を年末年始に行った場合でも火葬は三が日明けとなります。日にちが経つほどご遺体の腐敗は進むため、三が日が明けたらすぐに火葬できるよう手続きを行いましょう。
葬儀・告別式は火葬のあとに行う
年末に亡くなっても火葬場の使用が間に合うようであれば、火葬だけを先に行い、葬儀・告別式をあとから行う選択肢もあります。三が日明けの火葬を待つとおよそ1週間前後時間が空くこともあり得るため、ご遺体の安置に不安がある方におすすめの方法です。
葬儀は年末年始を避け、三が日明けまでに準備を進めましょう
この記事のまとめ
- 年末年始に亡くなったら三が日明けに葬儀を行うのが一般的
- 年末年始は火葬場や銀行が休業で、葬儀に必要な手続きができない場合が多い
- 正月は弔事を避ける傾向にある
- 年末年始は安置期間が長引く傾向にあり、安置場所の確保や費用がかさむ
- 葬儀社との打ち合わせや葬儀のお知らせなどは、年末年始でも可能
- 家族葬や密葬といった小規模の葬儀であれば、年末年始に行こともできる
- 葬儀を執り行う前に火葬を行うこともできる
年末年始に亡くなると、三が日明けに葬儀を行うのが一般的であるため、安置期間が長くなったり火葬を先に行うなど、通常と異なる流れとなる可能性があります。年末年始に葬儀をしてはいけないという決まりはありませんが、遺族間で相談して納得できる時期に葬儀を行ってください。
