葬儀費用って実際いくら？平均相場や葬儀形式別の内訳などをチェックしておこう
葬儀については、家族が亡くなったときに初めて相談することも多く、費用がいくらかかるか分からない人も多いでしょう。そこで今回は、仏教を基本に葬儀費用の平均相場や種類別の内訳を紹介します。一般的な相場を知っていれば、故人や遺族が希望通りの葬儀を適正な費用で行えるでしょう。
葬儀にかかる費用とは？
葬儀にかかる主な費用は、「葬儀の基本料金」・「飲食接待費」・「僧侶へのお布施」の三つです。このうち、僧侶へのお布施については、寺院との関係性や地域性によって金額が大きく異なる特性があります。そのため、お布施の金額を葬儀費用に含めると、相場が分かりにくくなってしまいます。
そこで今回の記事では、「僧侶へのお布施」を除いた「葬儀の基本料金」と「飲食接待費」を葬儀費用として、その平均相場を紹介します。
まずは、葬儀費用の目安とするために「葬儀の基本料金」と「飲食接待費」、そして、追加で発生する可能性のある「追加料金」に分類し、それぞれに含まれる項目について詳しく解説していきましょう。
葬儀の基本料金
葬儀の基本料金は、葬儀場利用費と祭壇や棺、遺影など葬祭用品一式と司会や葬儀場スタッフなどの人件費がかかります。
さらに、病院から安置所に搬送する寝台車や火葬場までの霊柩車などの車両代も必要です。
火葬費用については、喪主が直接火葬場で支払う場合と、葬儀費用に含まれる場合があるので、きちんと確認する必要があります。
葬儀一式の費用内訳
- 安置費用・ドライアイス
- 寝台車・霊柩車・マイクロバス
- 葬儀場利用費
- 葬祭用品（祭壇・棺・棺用布団・骨壺・仏衣一式・枕飾り一式・遺影・焼香用具・受付備品）
- 人件費（司会・手続き代行）
- 火葬費用
飲食接待費
葬儀の飲食接待費とは、「通夜振る舞い」や「精進落とし」など、葬儀が終わるまでにかかる飲食費のことです。葬儀の規模や参列者の人数によって費用は異なるため、見積書と実際の請求書には差が生じることがあります。
会葬御礼品については、自宅への弔問客に渡すために、一旦多めに用意される場合があります。四十九日法要後に余った会葬御礼品を葬儀社に戻すと、その分返金されることもある項目です。
飲食接待の費用内訳
- 通夜振る舞い・精進落とし
- 会葬礼状・会葬御礼品・香典返し
- 宿泊費（お通夜時）
追加料金
葬儀費用は、見積書よりも高くなる場合があります。例えば、基本料金やセットプラン以外のサービスを追加した場合と、状況によって料金が変動するタイプの費用がある場合です。下記で、追加料金について詳しく解説します。
オプションを追加した場合
葬儀では葬儀一式費用として、セットプランを提案していることが多いです。プラン以外でオプションを追加した場合は、その分の料金がかかります。
例えば、湯灌（ゆかん）というサービスはセットプランに含まれていないことが多いです。故人の身体を洗い清めるために行うものですが、専門的な知識が必要となります。
また、棺や骨壺などのセットプランに含まれているものであっても、グレードアップするとその分の費用が必要です。そのため、見積書に不明点があった際は、事前にきちんと確認することが大切でしょう。
状況によって変動する費用
葬儀の参列者が当初の予定よりも増えた場合は、その分の追加料金がかかります。一般葬は基本的に誰でも参列できる種類の葬儀であるため、想定よりも人数が増えてしまう傾向にあります。葬儀社によって人数を設定したセットプランの場合、参列者が増えた分、飲食接待費も増えると認識しておきましょう。
また、気温や安置の状況、もしくは火葬まで日数が空くなどして、ドライアイスを使用する量が増えた場合、費用が加算されます。こういった項目については、葬儀後にならないと料金が確定しないということも理解しておきましょう。
葬儀費用の平均相場
ここでは、「葬儀費用ってどのくらいかかるの？」と悩んでいる人の目安になるよう、葬儀費用の平均相場を紹介します。
全国の葬儀費用の平均は140万円程度
全国の葬儀社側の売上高を見た場合、1件当たりの平均は140万円程度です。これは、経済産業省が過去に行った調査で、事業者の葬儀費用の売上高を取扱件数で割り、1件当たりの単価として出しています。
しかし、近年は規模の大きい一般葬が減り、近親者が中心となる家族葬が増加傾向です。そのため、一概に葬儀費用の相場と言えなくなっている面もあります。
葬儀の形式別の相場と内訳
ここからは、希望する葬儀の形式ごとに目安が分かるように、それぞれの相場と内訳を紹介します。
一般葬：100～200万円程度
一般葬の費用の相場は、100～200万円程度です。故人やご遺族と縁がある関係者が幅広く参列する葬儀で、一般参列者の数を事前に把握することが難しいという特徴があります。そのため、葬儀の費用が見積もりから変わる可能性が高い形式といえるでしょう。
一般葬にかかる費用は、前述した「葬儀の基本料金」と「飲食接待費」を合わせた金額です。葬儀の規模や参列者の数によっても異なりますが、お通夜・葬儀式・告別式・火葬までにかかる費用がすべて含まれています。
家族葬：60～150万円程度
家族葬の費用の相場は、60～150万円程度です。近親者やごく親しい人などの限られた人数で行う小規模な葬儀で、一般葬よりも比較的費用を抑えられます。
参列者は10～30名程度で行われることが多く、近親者でゆっくりとお別れできるのが特徴です。一般的には、お通夜・葬儀式・告別式・火葬と同様の日程で行われます。ただし、規模が小さくなるので、その分の費用も少なくなるでしょう。
家族葬では香典を辞退していることが多く、料理や御礼品を準備しない場合もあります。そのため、「葬儀の基本料金」のみで、「飲食接待費」は不要であるケースも多いです。
家族葬の費用内訳
- 安置費用・ドライアイス
- 寝台車・霊柩車・マイクロバス
- 葬儀場利用費
- 葬祭用品（祭壇・棺・棺用布団・骨壺・仏衣一式・枕飾り一式・遺影・焼香用具・受付備品）
- 人件費（司会・手続き代行）
- 火葬費用
一日葬：50～140万円程度
一日葬の費用の相場は、50～140万円程度です。お通夜がなく、葬儀式・告別式・火葬を1日で行います。高齢の方や遠方からの参列者の負担を軽減でき、忙しい関係者も集まりやすいので、近年増え始めている形式です。
お通夜や通夜振る舞いの費用は少なくなりますが、ご遺体を安置するための費用は必要になります。
また、一日葬は二つのパターンがあります。一つは、近親者のみで行う家族葬を一日葬で執り行う形式です。この場合は、「飲食接待費」をかけずに行うことが多く、葬儀費用を少なくできるでしょう。
もう一つは、参列者を制限せずに、お通夜を除いた、一般的な葬儀式・告別式・火葬を執り行う形式です。この場合は、人数が予想しにくいこともあり、一般葬に近い金額になることもあります。
1日葬の費用内訳
- 安置費用・ドライアイス
- 寝台車・霊柩車・マイクロバス
- 葬儀場利用費
- 葬祭用品（祭壇・棺・棺用布団・骨壺・仏衣一式・枕飾り一式・遺影・焼香用具・受付備品）
- 人件費（司会・手続き代行）
- 火葬費用
- 精進落とし
- 会葬礼状・会葬御礼品・香典返し
直葬：20～50万円程度
直葬の費用の相場は、20～50万円程度です。葬儀の儀式を一切行わず、火葬のみでお別れする方法です。火葬場によって料金が異なります。
「飲食接待費」が全くかからず、葬儀場や祭壇などの費用も不要なため、葬祭用品も最小限に抑えられます。
直葬の費用内訳
- 安置費用・ドライアイス
- 寝台車・霊柩車
- 葬祭用品（棺・棺用布団・骨壺・仏衣一式・枕飾り一式・遺影）
- 手続き代行
- 火葬費用
葬儀にかかる費用を抑える方法
葬儀の費用は高額になることもあるため、少しでも安く抑えたい...と思うこともあるでしょう。そこでここでは、葬儀にかかる費用を抑える方法を紹介します。
複数社から見積もりを取る
葬儀社によってプランや料金が異なるため、複数社から見積もりを入手しましょう。故人が亡くなってから、複数社に問い合わせるのは難しい場合もあります。そのため、事前にいくつかの葬儀社を比較検討しておくとよいでしょう。
「セット」や「一式」と書かれていても、葬儀社によって内容が異なります。プランの内訳をきちんと確認して、予期せぬ追加料金が発生するのを防ぎましょう。
葬儀の規模や形式を見直す
葬儀の規模や形式によっても、かかる費用は大きく異なります。近年では参列者の人数が減っていることから、規模を小さくした家族葬が増えています。
故人や遺族が希望する葬儀の形式と費用のバランスが取れていることを目安にし、適正な価格か判断するようにしましょう。
葬祭用品のグレードを抑える
葬儀に必要な祭壇や棺、骨壺などの葬祭用品は、さまざまな種類があり、価格にも幅があります。葬儀一式としてセットになっていても、一つ一つのグレードを見直すことによって、全体の費用を抑えられる場合もあるでしょう。
飲食代はひとり当たりの金額を抑える
葬儀では飲食接待費がかかるため、ひとり当たりの金額を抑えると全体の費用も少なくなるでしょう。
葬祭用品同様、通夜振る舞いや精進落としもさまざまな種類があるため、価格に幅があります。精進落としの一般的な相場は、5千円～1万円程度とされています。失礼のない範囲でひとり当たりの金額を抑えることも検討しましょう。
補助制度を利用する
国民健康保険または社会保険、もしくは共済組合の被保険者の人が亡くなられた場合は、葬儀費用の一部が補助金として支給されます。
故人が自営業や無職、専業主婦の場合は、国民健康保険のため、各自治体へ申請しましょう。葬儀の喪主に対して、「葬祭費」が支払われます。
社会保険や共済組合に加入している場合は、故人の勤務先へ申請すると「埋葬料」といった形で、扶養家族が補助金を受け取れます。
補助制度
- 国民健康保険→各自治体：葬祭費
- 社会保険・共済組合→勤務先：埋葬料
葬儀費用を考えるときの注意点
葬儀にかかる費用は高額になるため、注意しておきたい点があります。下記の三つの点をチェックしておきましょう。
葬儀社の見積書に載らない費用がある
葬儀社が手配してくれたものでも、遺族がサービス提供元に直接支払う費用に関しては、見積書に載らない場合があります。
例えば、仕出しの弁当代は、その業者に直接支払うことが多いです。火葬場の火葬費用は、見積書に入る場合と入らない場合があるので、きちんと確認しなければなりません。
また、寺院で儀式を行う場合や、葬儀社と別の会社が運営する式場を使用する場合があります。このときも、使用料を直接支払うため、見積書には載りません。
葬儀費用の見積書に載らない項目の例
- 仕出し屋への支払い
- 火葬費用
- 別の葬儀場の使用料
葬儀費用を支払う人に決まりはない
葬儀費用は「誰が払うべき」という決まりがありません。一般的には喪主を務める人、つまり故人の配偶者、または故人の長男か長女などの故人と血縁関係の深い人が多いです。
喪主がひとりで全額負担するのが難しい場合は、兄弟や姉妹などの相続人で分担するケースもあります。この場合、相続財産の割合を加味して、費用を負担することも多いでしょう。
また、保険金から葬儀費用を支払うケースも多いです。書類をきちんと揃えれば、短期間で支払ってもらえるでしょう。しかし、場合によっては支払いまでに時間がかかったり、拒否されたりするケースもあるので、注意が必要です。
香典は現金で渡されるため、葬儀費用に充てるケースも多いです。香典は喪主に渡すものであり、支払って残った分は財産になります。しかし、残金が多い場合は、相続人の不公平感から問題へ発展する可能性もあるので、適切な対応を考えなければなりません。
喪主やご遺族の預貯金がない場合、故人の相続財産で支払うこともあります。葬儀費用は相続税の控除の対象になる点を覚えておきましょう。葬儀費用を支払った人が控除を受けるので、相続人全員からの了承を得たうえで、決定することが大切になります。
葬儀費用の支払い例
- 喪主が全額負担する（故人の配偶者・兄弟・姉妹など）
- 相続人で分担する
- 保険金から支払う
- 香典から支払う
- 故人の財産から支払う
故人の預金口座は凍結される
葬儀費用を故人の預金口座から引き出そうと思っても、凍結される場合があるので注意しましょう。金融機関は故人の死亡届を受け取ると、関係者の相続手続きが終わるまで口座を凍結します。財産分与が確定し、凍結解除の手続きを行うまで、原則預金の引き出しができません。
ただし、「遺産分割前の相続預金の払戻し制度」を利用すれば、一定額までは引き出す方法があります。銀行に連絡せずに引き出してしまうと、マイナスの財産を引き継ぐ可能性があるので注意しましょう。
遺産分割前の相続預金の払戻し制度
- 死亡日現在の預貯金額×3分の1×各法定相続分
- 一つの銀行につき、上限150万円
葬儀の適正な価格を知って、悔いのないよう故人を送りましょう
この記事のまとめ
- 葬儀の主な費用は「葬儀の基本料金」「飲食接待費」「僧侶へのお布施」
- 葬儀費用の総額の全国平均は、140万円程度
- 一般葬の費用相場：100～200万円程度
- 家族葬の費用相場：60～150万円程度
- 一日葬の費用相場：50～140万円程度
- 直葬の費用相場：20～50万円程度
- 葬儀費用には補助制度がある
- 葬儀社の見積もりに載らない費用を確認する
- 葬儀費用は支払う人が決められているわけではない
- 故人の預金口座は凍結される
葬儀は故人を見送るための一度きりのセレモニーです。適正な価格でありながら、それぞれのご遺族の希望を取り入れて、納得のいく内容にしたいものです。葬儀費用の相場を目安にして、複数の葬儀社で比較検討してみましょう。
