直葬（火葬式）にかかる費用は？一般的な相場や内訳、火葬のみのメリット・デメリットを解説
直葬（火葬式）は、一般葬や家族葬などといったさまざまな葬儀形態の中でも安価で行えるのが特徴です。ただし、直葬は費用を抑えられますが、後悔しないか不安な方もいらっしゃるでしょう。費用相場20万円～50万円の内訳や、補助制度など費用を抑える方法、メリット・デメリット、流れ、菩提寺への確認といった注意点まで解説します。
直葬（火葬式）とは
直葬とは、一般葬などで行うお通夜や葬儀、僧侶による読経などの宗教的儀式を省略し、火葬のみを行う葬儀形態を指します。直葬は火葬式と呼ばれることもあります。
参列者は一般葬ほど多くの人数を招くことはできませんが、遺族をはじめとする少数人での参列が可能です。直葬は基本的に僧侶による読経はありませんが、僧侶を招いた際はお別れのときや火葬炉前での読経をお願いすることもできます。
近年では「葬儀に多くの費用をかけたくない」「残された家族に葬儀の費用や手続きなどで負担をかけたくない」「後継ぎがおらず、葬儀の面倒を見てくれる人がいない」などの理由から選ばれる傾向にあります。
直葬にかかる費用はいくらくらい？
ここからは、直葬にかかる費用の相場や費用を抑える方法などを解説します。直葬を検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。
直葬の金額費用相場
地域などによっても異なりますが、直葬の費用相場は20万円～50万円程度です。お通夜や葬儀といった宗教的儀式を省略して、故人を送り出す形態のため、費用が安価となっています。
通常の直葬で僧侶を招くことはありませんが、僧侶を招いて読経などをお願いしたい場合は、上記に加えてお布施の費用も用意しておく必要があります。
直葬の費用の内訳は以下のとおりです。記載しているそれぞれの費用は地域や葬儀社などによっても大きく前後することがあるため、あくまで参考程度にご覧ください。
直葬の費用の内訳
- 遺体搬送費（寝台車使用料）：1～2万円程度
- 遺体安置費：3千～2万円程度
- ドライアイス代：5千～1万円程度
- 棺や骨壺などの葬祭品代：5～8万円程度
- 火葬費：5～10万円程度
- 運営費：4万円程度
遺体の搬送先まで距離がある場合や、遺体の安置期間が長くてドライアイスの用意がさらに必要な場合、高額の棺を選択する場合などは上記より高額となります。
直葬の費用を抑える方法
一般葬や家族葬などと比べて費用の安い直葬ですが、あまり多くの費用を用意できない場合はさらに金額を抑えたいと思うこともあるでしょう。このような場合、以下の方法を検討してみてください。
補助制度を利用する
直葬の費用を抑えたい人は、補助制度の利用がおすすめです。
会社の健康保険に加入している場合、被保険者とその扶養家族に埋葬費として5万円程度の補助があります。一方、国民健康保険の場合は、地域によって金額が異なりますが被保険者に3万円～7万円程度の葬祭費を給付しています。
また、喪主が生活保護を受けており、故人の葬儀費用が賄えない状況にある場合は「葬祭扶助制度」を利用できることも覚えておきましょう。葬祭扶助制度を利用すると、故人が12歳以上の場合は20万円程度、12歳未満の場合は15万円程度の補助金が支給されます。
複数の葬儀社に見積もりしてもらう
複数の葬儀社に直葬の費用の見積もりをしてもらうことも、費用を抑えられる方法の一つです。遺体の搬送距離はどれくらいか、どのような内容を考えているのかなどできるだけ詳細を伝え、いくつかの葬儀社に具体的な見積もりを出してもらった上で検討しましょう。
ただし、故人が亡くなってから葬儀の用意をする場合は早急な手続きが必要です。複数の葬儀社から見積もりをもらうことは時間的に難しいこともあるため、事前に情報収集していると安心です。
また、費用を抑えればよいというわけではありません。費用だけに着目してしまうと、直葬の内容が簡素になりすぎたり葬儀社との間にトラブルが起こったりする可能性も考えられます。そのため、費用と内容などのバランスを考慮しながら依頼する葬儀社を決定しましょう。
公営の火葬場を利用する
自治体が運営する公営の火葬場を選択することで、直葬の費用を安く抑えることができます。地域住民であれば数千円から1万円程度と無料に近い料金で利用できる場合も多く、民営の火葬場と比較すると数万円の差が生じることがあります。
公営の火葬場は費用が安い分、利用希望者が多く予約が取りづらい傾向にあります。火葬までの待機日数が延びると、その間の安置費用やドライアイス代が追加でかかってしまうことにも注意が必要です。早めにスケジュールを確認し、葬儀社に手配をお願いすることが費用を抑えるポイントになります。
直葬のメリット・デメリット
直葬にはメリットとデメリットの両方があります。直葬を候補としている場合、この両者を理解した上で検討する必要があるでしょう。
メリット
直葬には、費用面や心理面においていくつかの大きなメリットがあります。従来の葬儀形式にとらわれない新しい選択肢として、どのような利点があるのかを具体的に紹介します。
葬儀の費用を抑えられる
直葬の大きなメリットとして、葬儀の費用を抑えられることがあります。あくまで目安ではありますが、一般葬の費用相場が140万円程度、家族葬の費用相場が60万円〜150万円程度に対して、直葬は20万円～50万円程度と費用をかなり抑えられます。
介護費やお墓代など、その他の終活にかかる費用を多めに用意しておきたい場合や、葬儀に多額の費用をかけることに疑問を感じている人などにはメリットといえるでしょう。
喪主や遺族の負担を軽減できる
直葬は、喪主や遺族の負担を軽減できることもメリットです。
一般葬では、喪主や遺族がお通夜・葬儀の準備、僧侶の手配、会食の用意などを行う必要があり、故人の死後すぐにさまざまな手続きや打ち合わせに追われます。いざお通夜や葬儀が始まったときにも、かしこまった形式での喪主挨拶や、参列者への声かけなどを行う必要があり、その負担は大きいものです。
直葬であれば宗教的儀式を省略し、火葬のみであることから手続きや打ち合わせも少ないです。また、参列者も身内を中心とした少数人のため、参列者に気を遣う場面も減ります。負担の少ない葬儀形態を希望している場合には、大きなメリットといえるでしょう。
参列者の負担を軽減できる
直葬は火葬のみを行うため短時間で終わることから参列者への負担を軽減できるメリットもあります。半日ほどかかってしまう一般葬での葬儀と比べ、参列者は火葬場で集合したのち故人と5～10分程度のお別れの時間と、火葬後に骨上げの時間をとるのが一般的です。
高齢者や仕事が忙しい参列者など、長時間葬儀に参加できない人のことを考えるとありがたい葬儀形態といえるでしょう。
デメリットや注意点
故人とのお別れの時間が少ない
直葬は故人とのお別れの時間が5～10分程度と少なく、これをデメリットと考える人は多くいます。お別れの時間が少ないことで、遺族や参列者が故人と満足のいくお別れができない可能性もあるでしょう。
このことから、直葬で故人を送り出したあとに後悔や罪悪感が生まれることも考えられます。たとえ後悔をしても葬儀はやり直しのきかない儀式のため、十分に考えてから直葬を選択することが重要です。
参列者や周囲の人から理解を得られない可能性がある
一般葬や家族葬のように僧侶を招いてお通夜や葬儀を行うことが一般的だと考えている参列者は多くいます。また、直葬では多くの参列者を招けないため、招かれなかった人から不満の声が上がることもあるでしょう。
そのため、直葬を選んだ際は参列者に直葬をすることになった理由などを前もって説明する必要があります。直葬に招待しなかった人たちについては、「本当は参列してほしかったものの、直葬には少数人しか招けないため身内だけが参列します」というように説明すると理解を得やすいでしょう。
菩提寺に納骨を断られる可能性がある
菩提寺にある先祖代々のお墓に納骨を考えていても、お通夜や葬儀などの仏教的儀式が省略された直葬を行うことで納骨を断られてしまう可能性があります。
このような事態を防ぐためにも、直葬を行う前に菩提寺に相談することが重要です。僧侶による数分のみの読経などで納骨を受け入れてくれる菩提寺もあるため「金銭的な余裕がないので直葬を考えているのですが、納骨は難しいでしょうか」などとまずは相談してみましょう。
直葬の流れ
葬儀社などによって直葬の流れは異なりますが、ここからは一般的な直葬の流れを紹介します。
直葬の流れ
- 遺体の搬送（病院から自宅などといった安置場所まで）
- 遺体の安置
- 火葬の手続き（死亡届の提出・火葬許可証の受け取りなど）
- 納棺（安置していた遺体を棺に納める）
- 出棺（故人を火葬場まで搬送する）
- 故人とのお別れの時間（5～10分程度）
- 火葬
- 骨上げ
火葬のみを行う直葬は内容も簡易的です。直葬の内容をあまり想像できない場合は、上記の流れを想定しておくと安心でしょう。
直葬の場合は「生前葬」や「お別れの会」を行うのもおすすめ
直葬を選択した場合、亡くなる前に自らや家族などが主催となって行う「生前葬」や、故人の葬儀を終えた後日にお世話になった人たちと集まって故人を偲ぶ「お別れの会」などを行うのもおすすめです。
遺族として故人の葬儀形態に直葬を選んだときに「もっと手厚く故人を送り出したかった」など、さまざまな後悔が生まれる可能性があります。
生前葬やお別れの会を開くことで、これらの後悔が生まれづらくなります。直葬を考えている人は、ぜひこれらもあわせて検討してみてください。
直葬を依頼する前に確認・注意すべきこと
直葬を検討する際は、費用の安さだけでなく、後悔のないお見送りができるよう事前にいくつか確認しておくべきポイントがあります。以下の注意点を参考に準備を進めることで、より安心して故人を送り出すことができます。
ご遺体の安置場所を確保する
日本の法律では、死後24時間は火葬を行ってはいけないと定められています。また、病院で亡くなった場合は霊安室に長く留まることができず、速やかに別の場所へご遺体を搬送するよう求められます。そのため、火葬までの日数を過ごすための安置場所の確保が必須となります。
ご自宅での安置が難しい場合は、葬儀社や斎場が提供する専用の安置施設を利用することになります。安置費用は葬儀社によって異なるため、1日あたりいくら費用がかかるのか、付き添いが可能な施設か、事前に確認しておきましょう。
プランに含まれるサービスや追加費用を確認する
直葬プランの価格が非常に安く設定されていても、実際に必要なサービスが含まれていない場合、オプションとして追加料金が発生し、結果的に総額が高くなることがあります。例えば、ご遺体の搬送料、一定日数の安置費用、ドライアイス代、火葬費用などが基本の料金内に含まれているか、プランの費用内訳をしっかりと確認しましょう。
また、火葬場の空き状況により安置日数が延びた場合の追加料金や、深夜・早朝の対応をお願いした場合の割増料金についても把握しておくことが大切です。後から想定外の出費が発生しないよう、事前に細かな条件をすり合わせておくことが失敗を防ぐポイントです。
香典の取り扱いや返礼品について決めておく
直葬はごく親しい身内のみで少人数で行うことが多いため、一般の方からの香典は辞退することが一般的です。香典を辞退する場合は、その旨を事前に関係者へ案内しておくと余計な気遣いをさせずにすみます。
もし香典を受け取る場合は、いただいた香典金額の相場に合わせて、後日お渡しする香典返しや返礼品の準備が必要になります。参列者が少ない分、いただいた香典を葬儀費用に充てることは難しいため、費用の全額をご遺族で負担する前提で予算の計画を立てておくことが大切です。
葬儀の費用を抑えたい方は直葬を検討してみましょう
この記事のまとめ
- 直葬は、お通夜や葬儀などの宗教的儀式を省略して火葬のみを行う葬儀形態のことで火葬式とも呼ばれる
- 直葬の費用相場は20～50万円程度
- 直葬の費用を抑える方法は①補助制度を利用する②複数の葬儀社に見積もりしてもらうなど
- 直葬のメリットは①葬儀の費用を抑えられる②喪主や遺族の負担を軽減できる③参列者の負担を軽減できるなど
- 直葬のデメリットは①故人とのお別れの時間が少ない②参列者や周囲の人から理解を得られない可能性がある③菩提寺に納骨を断られる可能性があるなど
- 直葬の場合は「生前葬」や「お別れの会」を行うのもおすすめ
一般葬や家族葬、一日葬などさまざまな葬儀の種類がありますが、費用を抑えたい場合は直葬（火葬式）を検討するのがおすすめです。メリットも多くありますが、デメリットも存在するため、その両者を知った上で家族などと相談しながら決定しましょう。
2006年に葬儀の仕事をスタート。「安定している業界だから」と飛び込んだが、働くうちに、お客さまの大切なセレモニーをサポートする仕事へのやりがいを強く感じるように。以来、年間100件以上の葬儀に携わる。長年の経験を活かし、「東京博善のお葬式」葬祭プランナーに着任。2023年2月代表取締役へ就任。
