家族葬の参列者はどこまで呼ぶのが一般的？判断基準や呼ばない親族・友人へのマナーを解説

ここからは、家族葬にどこまで呼ぶべきか迷ったときに役立つ判断基準を紹介します。3つの基準を紹介しますので、どこまで声をかけるか迷っている方はぜひ参考にしてみてください。

あらかじめ何人規模の葬儀にするかを決めておけば、最大人数から逆算してどこまで呼ぶべきか判断できます。参列者の人数を決める際には、葬儀会場の収容人数を参考にするとよいでしょう。

以下で「どれくらいの人数であればどこまでの範囲を呼ぶのが一般的か」という具体例を紹介します。

10名以下の少人数で実施する場合は、故人と同居していた家族のみで実施する場合が多いです。具体的には、故人の配偶者や子供、子供の配偶者、孫などが該当します。

家族のみで実施する場合は、香典のやりとりや挨拶まわりの必要がないため、遺族の負担を軽減できます。参列者の対応に追われることなくゆっくりとお見送りをしたい場合は、10名以内で計画してもよいでしょう。

20名前後で家族葬を実施する場合は、故人と同居していた家族のほか、故人の兄弟姉妹やその配偶者まで声をかけます。前述した2親等以内という基準が当てはまる規模感です。家族葬の中でも最も平均的な人数といえます。
家族のみでは少し寂しいけど、あまり規模を大きくしたくない場合は、20名前後で計画してみてはいかがでしょうか。

家族葬は30名前後で実施する場合もあります。30名規模ともなれば、故人の家族や兄弟姉妹のほか、従兄や甥姪など3親等以上の親族にも声をかけることが一般的です。また、故人との関わりが深かった友人を招く場合もあります。

30名規模になると香典のやりとりや挨拶まわりなども発生するため、遺族の負担は一般葬と同程度になることが多いでしょう。また30人以上の場合は借りられる式場が限られる場合もあるため、葬儀社によく確認しましょう。

家族葬にどこまで呼ぶのかを判断する上では、故人との関係の深さも考慮する必要があります。日頃から故人と親しくしていた方であれば、身内でなくても葬儀に参列したいでしょう。そうした方の想いを汲み取るためにも、故人と親しかった方には声をかけるのが望ましいです。

また、親族であっても故人との関わりが薄い場合は、呼ばないのも選択肢のひとつです。呼ばない場合は、後述するマナーを参考に連絡をしましょう。

葬儀は故人をお見送りする場であると同時に、親族が集まる交流の場でもあります。そのため、今後もお付き合いを継続していきたい相手には声をかけましょう。声をかけなかったことで「どうして呼ばれなかったのか」と反感を買ってしまい、関係性が悪化する可能性があるためです。今後も良好な関係を築くためにも、お付き合いを継続したい相手は家族葬に呼ぶことをおすすめします。

限られた人数で家族葬を実施する場合は、葬儀に呼ばないと決めた親族や友人への配慮が必要です。後のトラブルを回避するためにも、あらかじめ知っておきたい対応内容を解説します。

訃報連絡は葬儀の前にするイメージが強いですが、家族葬の場合は葬儀終了後に連絡するのが望ましいです。葬儀前に連絡をすると一般葬と勘違いされて、葬儀に駆けつけてしまう方がいます。

また、どうしても葬儀に出たいと懇願され、断りきれなくなってしまう場合もあります。それらを避けるためにも、家族葬に呼ばない人に対しては、葬儀後に訃報連絡をしましょう。訃報連絡をする時期は、葬儀後1～2週間が目安です。

家族葬に呼ばない方には、参列を辞退する理由を伝えるのがマナーです。理由を伝えずにいると、「なんで自分は呼ばれなかったのか？」と憶測でマイナスな印象を与えてしまう可能性があります。

「身内だけで行うのが故人の意向だったから」など、お呼びしない理由を明確に伝えましょう。家族のみ、血縁者のみなど明確な範囲があれば、納得してもらいやすいです。

家族葬に呼ばなかった方からの香典は辞退するのが一般的です。家族葬が終わった後の訃報連絡とあわせて、香典辞退の旨を伝えるのがスムーズでしょう。

また、香典辞退の連絡をする際は、親族や友人の思いを尊重することも大切です。どうしても香典を受け取ってほしいと言われたら、ありがたく頂戴しましょう。

家族葬に参列しなかった親族や友人の中には、故人とのお別れがしたいと考えている方もいるでしょう。そうした方々から、葬儀後に自宅への弔問を希望されることも少なくありません。親族や友人から弔問を希望された場合は、ご本人の気持ちを尊重し弔問をお受けするようにしましょう。

弔問の際には、家族葬での様子や故人との思い出話をすると喜ばれます。このとき香典を持参する方がいるかもしれないため、弔問の日程を決める段階で香典不要の旨も伝えておきましょう。

限られた人数で行う家族葬は、通常の葬儀では起きえない出来事が起こる可能性があります。トラブルを回避するためにも、あらかじめ注意点を把握しておきましょう。

家族葬にどこまでの範囲を呼ぶかは、あらかじめ家族内で擦り合わせておくと安心です。独断で決めてしまうと、「あの人も呼びたかったのに」と家族から不満が出る可能性があります。

どこまで呼ぶべきかの基準は人によって認識が異なるため、迷ったときは一度家族に相談してみるのがおすすめです。葬儀はやり直しが利かないため、みんなが納得できるように参列者を決めていきましょう。

あらかじめ家族葬と伝えていても、情報が上手く伝わらず参列する人がいる場合もあります。その場でお帰りいただくのは失礼にあたるため、たとえお声がけをしていなくても、できる限り参列してもらうようにしましょう。

予期せぬ参列者を防ぐためにも、家族葬がすむまで訃報の連絡はしないようにしましょう。

家族の中ではどこまでの範囲を呼ぶと明確に線引きできていたとしても、呼ばれなかった立場からすれば不安に感じる可能性があります。葬儀後の対応が不十分だと「今後はお付き合いを控えた方がよいのでは？」と思われ、関係性が途絶えてしまうことも考えられます。

家族葬に呼ばなかった方とも円満な関係を長く続けるためにも、葬儀後に訃報の連絡をしたり自宅への弔問を受け入れたりと、丁寧な対応を心がけましょう。

家族葬にどこまでの範囲の人を呼ぶべきか迷ったときは、希望する葬儀の規模を確認しましょう。何名規模の葬儀になるのかが分かれば、自ずとどこまで呼ぶべきかが判断できるようになります。ただし、人によって呼びたい基準は異なるため、最終的な判断は家族で話し合って決めましょう。