老人ホームと介護施設の違いとは？メリットや入居条件、注意点を比較
「老人ホーム」と「介護施設」の違いが分からない人は、少なくありません。老人ホームと介護施設の違いを理解することで、適切な選択をできるようになります。本記事では、老人ホームと介護施設の違いについて詳しく解説します。
老人ホームと介護施設の違い
老人ホームは、高齢者が安心して生活できる住まいを提供する施設です。介護が必要でない場合でも利用できる点が特徴で、自立した生活を支える支援が主な目的となります。
一方で介護施設は、介護が必要な高齢者を対象にした施設で、介護サービスを日常生活に組み込んだ生活を提供します。介護サービスが含まれているか否かが、老人ホームとの比較ポイントです。
なお、「介護付き有料老人ホーム」は老人ホームの一種でありながら、介護施設としての役割も兼ね備えています。老人ホームと介護施設の違いはそれほど変わらないものも含まれており、選ぶ際には目的を明確にし、それぞれの違いを比較する必要があるでしょう。
また、老人ホームや介護施設は、公的施設と民間施設に分けられます。
公的施設は地方自治体などが運営しており、費用負担が少なくすむのがメリットです。ただし、入居条件が厳しい場合や、要介護度が高くないと利用が困難な場合もあります。特別養護老人ホーム（特養）や介護老人保健施設（老健）などは公的施設になります。
民間施設は設備が充実していることが多く、生活の質を向上させる環境が整っているのが特徴です。健康型有料老人ホームやケアハウスなどが該当します。ただし、公的施設と違い費用が高額になりやすく、入居一時金や月額費用の負担が大きくなる可能性もあります。
主な老人ホームや介護施設の特徴
主な老人ホームや介護施設の概要や違い、メリットとデメリット、入居条件を紹介します。
特別養護老人ホーム（特養）
特別養護老人ホーム（特養）は、公的な介護施設で要介護3以上の高齢者が入居対象です。終身利用が可能で費用が抑えられる点がメリットです。一方で、老人ホームと違い入居待ちが長期化しやすく、医師が常駐していないため細やかな医療対応が難しい場合があります。条件を満たす方にとっては、低コストで安心できる選択肢でしょう。
介護老人保健施設（老健）
介護老人保健施設（老健）は、自宅復帰を目指す高齢者にリハビリテーションを提供する介護施設です。老人ホームと違い要介護1以上が対象で、医療機関と連携し、専門的なリハビリを中心とした支援をおこないます。日常生活の自立を促すケアが特徴で、自宅での生活復帰を希望する方に適した環境といえるでしょう。
ただし、利用期間が原則3ヵ月程度と短いため、長期的な介護には向かないのがデメリットです。生活支援が最小限であるため、日常的なサポートを求める方には物足りない場合もあります。
入居には要介護1以上であることに加え、医師の判断でリハビリが必要とされることが条件です。これらがほかの施設の入居条件との違いになります。
介護医療院
介護医療院は、医療と介護を一体的に提供する介護施設で、慢性疾患や継続的な治療が必要な要介護高齢者に適しています。老人ホームと違い医師や看護師が常駐し、緊急時の対応もスムーズなため安心して生活できる環境が整ってるのが特徴です。
ただし、医療的ニーズが高い場合に限定されるため、日常生活の介護のみを必要とする方には向いていません。費用がほかの介護施設より高額になる場合があるため、事前の確認が必要です。
ケアハウス
ケアハウスは、自立した生活を送る高齢者向けの軽費老人ホームで、食事や生活支援サービスが提供されます。老人ホームと違い、費用が比較的安価なのが特徴です。公的支援がある場合は負担が軽減されるため、多くの高齢者が利用しやすい施設になります。健康で自立した生活を保ちながら、必要な支援を受けられる点が魅力です。
ただし、介護サービスは限られており、要介護度が上がると転居が必要になる場合があります。将来的に介護が必要な場合は、ほかの老人ホームや介護施設も併せて検討するとよいでしょう。
養護老人ホーム
養護老人ホームは、経済的理由や家庭環境により在宅生活が難しい高齢者を対象とした公的施設で、地方自治体が運営しています。老人ホームと違い費用が無料または低額で、食事や日常生活の支援をおこなってくれるため、生活の安定が図られる点がメリットです。
ただし、入居条件が厳しく、経済状況や家庭環境の審査が必要です。介護サービスは限定的で、要介護度が高くなるとほかの介護施設への転居を求められる場合があります。
介護付き有料老人ホーム
介護付き有料老人ホームは、介護保険が適用される民間の介護施設で、介護と生活支援の一体化したサービスを提供しています。24時間スタッフが常駐し、緊急時の対応や充実した生活支援が受けられるため、要介護の高齢者が安心して暮らせる環境が整っています。
一方、費用が高額で、入居一時金や月額費用が大きな負担になる場合も少なくありません。施設ごとにサービス内容に差があるため、事前の調査が必要です。部屋の広さや設備などを確認するとよいでしょう。
住宅型有料老人ホーム
住宅型有料老人ホームは、自由度の高い生活を提供し、自立を尊重する施設です。介護施設と違い介護の必要ない高齢者が対象で、必要な場合には外部の訪問介護サービスを利用できるのが特徴です。
メリットは、個々のライフスタイルに応じた柔軟なサポートが受けられる点にあります。共用スペースが充実しているだけでなく、プライバシーが守られる部屋で自分らしい生活が送れるからです。
一方で、介護サービスが外部委託になるため追加費用が発生しやすく、総費用が高額になる可能性があります。医療や介護が施設内で完結しないため、緊急時の対応に限界があることもデメリットです。
入居条件として、自立した生活が可能であることが必要です。健康状態が安定している高齢者にとって、自分らしい生活を続ける選択肢となるでしょう。
健康型有料老人ホーム
健康型有料老人ホームは、健康で自立した高齢者が快適に暮らすための住居です。介護施設と違い、基本的に介護サービスは提供されないため、比較的元気な高齢者を対象としています。
健康型有料老人ホームの最大のメリットは、自由度の高い生活を維持できる点です。趣味や交流活動が充実している施設も多く、第二の人生を楽しむ場として最適です。設備が充実している施設も多く、快適な部屋で生活を送れます。
ただし、介護が必要になった場合は外部サービスを利用するか、別の介護施設への転居が必要になるため、将来的な計画を考慮する必要があります。
グループホーム
グループホームは要支援2以上の認知症がある高齢者を対象とした、少人数制の共同生活施設です。家庭的な雰囲気の中でひとり部屋が用意され、認知症の進行を遅らせるケアがおこなわれます。
メリットは介護施設と違い、少人数制であるため一人ひとりに寄り添ったケアが受けられる点です。日常生活に密着した支援がおこなわれ、認知症の方でも安心して過ごせます。
デメリットとしては、対応できる介護度に限界がある点です。認知症以外の医療的なケアが必要な場合には、別の介護施設を検討する必要があります。
サービス付き高齢者向け住宅
サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は、自立した生活を送りながら、生活支援サービスを提供する賃貸住宅です。介護施設と違い必要な介護サービスは外部から自由に選択できるため、自分らしい生活を続けやすいメリットがあります。バリアフリー設計や緊急通報システムが整っている部屋で、安全性にも優れています。
必要なサービスごとに追加費用が発生するため、総費用が高額になる可能性があるのがデメリットです。介護サービスが標準で含まれていないため、介護が必要な場合には対応が遅れる場合もあります。
老人ホームや介護施設の選び方
老人ホームや介護施設を選ぶ際には、比較するポイントがいくつかあります。
入居の目的
老人ホームや介護施設選びでは、入居の目的を明確にすることが重要です。日常生活の支援が必要な場合は、住宅型有料老人ホームやサービス付き高齢者向け住宅が適しています。食事や入浴などの介護が必要なら、介護付き有料老人ホームや特別養護老人ホームを検討するとよいでしょう。
目的に合った老人ホームや介護施設を選ぶと安心した生活環境を整えられます。ほかの介護施設との違いを把握し、必要な支援を事前に明確化しておきましょう。
立地条件
老人ホームや介護施設の立地は、入居者と家族にとって重要です。家族が訪問しやすい距離に老人ホームや介護施設があると安心感が得られるからです。
地方自治体が運営する公的な介護施設であれば、住み慣れた地域での安心した生活のサポートを受けられます。地域の医療機関との連携がスムーズで利便性の高い点も魅力のひとつです。
入居者や家族のライフスタイルにあわせて慎重に選びましょう。
スタッフや入居者の雰囲気
老人ホームや介護施設選びでは、スタッフの対応や入居者の様子を確認することが重要です。スタッフの丁寧で温かい対応が見られ、入居者が趣味やレクリエーションを楽しみリラックスしている老人ホームや介護施設は、安心感を感じられるでしょう。
施設の清潔さや共有スペース、部屋の快適さ、設備の充実度も重要です。バリアフリー設計が整った施設は、安心して暮らせる環境といえるでしょう。
老人ホームや介護施設に入居する際の注意点
施設選びでは、特徴や費用に加え、契約内容やサービス内容の確認が重要です。老人ホームや介護施設選びの際に注意すべき3つのポイントについて詳しく解説します。
介護サービスはあるか
老人ホームや介護施設選びでは、介護サービスの内容の確認が重要です。食事や入浴、排せつなどの日常生活の支援から医師や看護師の常駐、訪問体制が整っているかを確認しましょう。
リハビリが必要なら、適切なプログラムを提供する老人ホームや介護施設の選択も大切です。住宅型有料老人ホームなどでは介護サービスが外部委託となる場合が多いため、体制が問題ないかの確認も必要です。
認知症ケアや特定の医療的サポートが必要な場合にも対応可能かを見極め、高齢者や家族のニーズに合う老人ホームや介護施設なのか判断しましょう。
入居一時金や月額費用は支払えるか
老人ホームや介護施設選びでは、総合的な費用面の確認が重要です。費用施設によって大きく異なるため、事前の確認が欠かせません。入居時に必要な一時金の額や返金規定をチェックし、家賃や食費、管理費、介護サービス費用を含む月額費用の把握が大切です。
介護度の変化による追加料金や、レクリエーション、特別な食事、医療ケアなどの追加費用も確認が必要です。費用の全体像を明確にし、無理のない選択をしましょう。
契約内容は把握できているか
老人ホームや介護施設との契約内容は、適切に理解することが重要です。契約形態や費用の明細を確認し、入居一時金や月額費用が具体的に何に使われるかを把握しましょう。解約や退去時の条件、手続きに必要な通知期間、返金規定なども明確にしておく必要があります。
提供されるサービス内容や範囲を確認し、契約後の変更条件や医療ケアなど特別な支援の対応範囲も事前に把握しましょう。契約内容の理解が難しい場合は、弁護士や消費生活センターに相談すると、内容を正確に理解できます。契約形態やサービス範囲の正確な理解が、安心して入居するための基礎となります。
老人ホームと介護施設の違いを把握して適切な施設を選択しましょう
この記事のまとめ
- 老人ホームと介護施設の違いは介護サービスがあるかどうか
- 公的施設は地方自治体などが運営しており、費用負担が安くすむ傾向にある
- 民間施設は一般企業などが運営しており、費用負担が高くなる可能性がある
- 老人ホームや介護施設を選ぶときには、入居目的を明確化し、立地や施設の雰囲気を比較する
- 老人ホームや介護施設に入居する際は、サービス内容や費用、契約内容を事前に確認しておく
老人ホームと介護施設には、それぞれ独自の特徴があります。違いをしっかりと把握し比較検討すると、入居者にとって最適な老人ホームや介護施設を選択できます。入居者の生活を支える環境を選ぶためには、注意深い情報収集と適切な判断が必要です。
