ある日突然死…！ご遺族の負担を減らすために生前やっておくべき準備リスト

ある日突然、大切な人が亡くなったら——。
誰もが想像したくない状況ですが、心筋梗塞や脳卒中、ヒートショックといった要因による突然死は、日常の中で予告なく訪れます。ご遺族にとって、その衝撃は計り知れません。さらに、その後の財産管理、住居の問題、遺品整理、各種契約の解除といった手続きが次々に押し寄せます。何の準備もないまま対応を迫られれば、精神的な負担は想像以上に重くのしかかるでしょう。
私は、これまで多くの特殊清掃の現場を経験してきました。
その現場では、準備不足によって混乱するご遺族や、当事者同士のトラブルを何度も目の当たりにしてきました。そうした現実を踏まえ、本記事では、実際にご遺族が直面した問題をもとに、生前にできる準備について解説します。
いざという時に備え、今からできることを確認していきましょう。

突然死のリスク要因

突然死を招く心筋梗塞と脳卒中

突然死の主な原因として、心筋梗塞と脳卒中が挙げられます。これらは特に高齢者に多く見られる疾患で、発症すると短時間で命を奪うことも少なくありません。いずれも生活習慣や環境の影響を受けやすく、予防策を講じることでリスクを下げることが可能です。ここでは、それぞれの特徴と危険性について解説します。

① 心筋梗塞とは？

心筋梗塞は、心臓に血液を送る冠動脈が詰まり、心筋が壊死する疾患です。原因の多くは動脈硬化で、具体的には脂質が血管内に蓄積することでプラークが形成され、それが破裂することで血栓が形成されることで発症します。また、プラーク部位の細胞剥離によって発症するケースもあります。

心筋梗塞を発症する方の約半数は、発症する3日前から以下のような前兆が見られます。

• 突然の胸痛（締め付けられるような痛み）
• 左肩や腕、背中に広がる痛み
• 息苦しさや冷や汗
• めまいや吐き気

発症から 数十分以内に適切な治療を受けなければ、命に関わる可能性が高いです。一人暮らしの場合、発症しても気づかれず、発見が遅れるケースも少なくありません。

② 脳卒中とは？

脳卒中は、脳の血管が詰まる（脳梗塞）または破れる（脳出血・くも膜下出血）ことで、脳の機能が損なわれる疾患です。日本では年間約10万人がこの病気で亡くなっています。脳卒中も心筋梗塞と同様に動脈硬化によって発症リスクが高くなります。

脳卒中は、なんの前兆もなく突然発症するケースが多いのが特徴です。また、以下のような前兆が見られたら要注意です。

• 片側の手足や顔の麻痺
• 言葉がうまく話せなくなる（ろれつが回らない）
• 激しい頭痛やめまい
• 意識障害や視界の異常

脳卒中は 発症後4時間半以内に適切な処置を受けることが重要とされていますが、一人暮らしの高齢者の場合、発見が遅れ、命を落とすケースが多発しています。

ヒートショックが引き金に…

ヒートショックとは、急激な温度変化によって血圧が乱高下し、失神や心筋梗塞、脳卒中を引き起こす現象です。特に冬場、暖房の効いた部屋から寒い浴室やトイレに移動した際に発症しやすく、入浴中の事故として発見されることが多いです。

ヒートショックが起こりやすい環境

• 脱衣所と浴室の寒暖差が10度以上ある
• 冬場に暖房がついてないトイレへ移動
• 高齢者や高血圧・糖尿病を持つ人

推奨される予防策

• 入浴前に浴室や脱衣所を暖める
• 41度以上の熱いお湯での入浴を避ける（38～40度が推奨）
• 入浴前後に水分を補給する

ヒートショックによる失神は、転倒や浴槽での溺死につながるリスクがあります。一人暮らしの高齢者が入浴中に意識を失い、発見が遅れるケースも多く、特に冬場は注意が必要です。

ヒートショックは 生活習慣や環境によってリスクを下げることが可能です。しかし、一人暮らしの高齢者の場合、発症後の発見が遅れ、そのまま命を落とすケースも少なくありません。生前に健康管理を徹底し、家族や周囲と緊急時の対応について話し合っておくことが、突然死のリスクを減らすために重要です。

（参考：冬場は心筋梗塞による心停止が増加｜国立循環器病研究センター）

（参考：脳卒中｜国立循環器病研究センター）

ご遺族が直面する主なトラブル

突然死が発生すると、ご遺族は多くの問題に直面します。特に、以下のようなトラブルが発生しやすいです。

• デジタル遺品の問題（スマホ・パソコンのロック解除、SNS・サブスクリプション契約の解約）
• 銀行口座の凍結（葬儀費用の支払い、クレジットカードの自動引き落とし継続）
• 賃貸住宅の契約問題（連帯保証人が負担する原状回復費用、孤独死発生時の契約取り決め）
• 遺品整理の負担（何を残し何を処分するかの判断、遺品整理業者の選択）

これらすべての問題に対応するのは容易ではありません。特に、あまり知られていない「デジタル遺品の問題」と「賃貸住宅の契約問題」は、いざ直面するとご遺族にとって大きな負担となります。ここでは、この2つの課題に焦点を当て、それぞれの問題点と解決策について詳しく見ていきましょう。

デジタル遺品の問題

近年、ご遺族が最も頭を悩ませる問題のひとつに「デジタル遺品」があります。現代では、ほとんどの人がスマートフォンやパソコンを使用し、オンラインサービスやSNSを利用しています。しかし、突然死が発生した場合、ロックがかかった端末や故人が契約していたサービスの解約に苦労するケースが多発しています。

スマホ・パソコンのロック解除問題

突然死後、ご遺族が直面する大きな問題が、スマホやパソコンのロック解除です。現代のスマートフォンには強固なセキュリティが施されており、パスコードや指紋認証、顔認証がなければアクセスすることができません。ご遺族が故人のスマホやパソコンにアクセスできなければ、連絡先の確認、銀行口座の管理、契約サービスの解約など、必要な手続きがスムーズに進まないことが多くなります。

ロック解除ができないと起こる問題

• 連絡先が分からず、関係者へ訃報が伝えられない
• 銀行アプリにログインできず、口座の確認ができない
• 重要な契約書やメモが端末内にあるが、アクセスできない
• 端末内の写真や動画がご遺族の手元に残らない

これを防ぐためには、生前にパスワードや解除方法を家族に共有する仕組みが必要です。

対策方法

1. 信頼できる家族にパスワードを伝える
   • 紙に書いて封筒に入れて保管する
   • パスワード管理アプリ（例：1Password、LastPass）に登録し、家族と共有する
2. 緊急時用の指紋認証や顔認証を登録しておく
   • 配偶者や信頼できる家族の指紋をスマホに登録する
   • スマートフォンの設定で「緊急連絡先」に家族を登録する
3. デジタル遺産管理サービスを活用する
   • Googleの「Inactive Account Manager」など、一定期間使用がない場合に家族へ通知がいく機能を利用する

SNSアカウントの管理と削除

FacebookやTwitter（現X）、InstagramなどのSNSアカウントは、故人が亡くなった後もそのまま残ることが多いです。適切に管理されなければ、故人のアカウントが不正アクセスされるリスクもあります。

1) 主なSNSごとの対応方法

SNSサービス	アカウント管理方法
Facebook	「追悼アカウント」設定が可能。家族が削除申請もできる
Twitter（X）	ご遺族が連絡すれば削除可能（身分証明が必要）
Instagram	追悼アカウント化または削除申請が可能
Google	「アカウント無効化管理ツール」で指定家族に通知可能

2) 対策方法

主要なSNSアカウントとログイン情報をリスト化しておく

• どのSNSを使っているのか、アカウント名を記録しておく
• ログインパスワードも信頼できる家族に伝えておく

Facebookの「追悼アカウント」を事前に設定する

• 追悼アカウント管理者を設定すると、ご遺族が削除や管理を行える

Googleの「アカウント無効化管理ツール」を活用する

• 一定期間使用がなければ、家族に通知される設定をしておく

サブスクリプション契約（サブスク）の解約

Netflix、Amazonプライム、Spotifyなど、サブスクリプション（定額課金サービス）を利用している人が増えています。故人が亡くなった後も、契約が自動更新され請求が続くケースが多く発生しています。

1) 解約できないと起こる問題

• 毎月の請求が続き、ご遺族が不要な費用を支払うことになる
• クレジットカードが停止されるまで課金が続いてしまう
• 家族がどのサービスを契約していたか分からない

2) 対策方法

1. 契約中のサブスクをリスト化しておく
   • どのサービスを契約しているのか一覧を作成
   • 解約方法や登録メールアドレスも記録しておく
2. クレジットカードの明細を定期的に確認する
   • 不要なサブスクがないか定期的にチェック
   • カード明細を家族と共有しておく
3. 家族が解約しやすいように情報を残す
   • Apple IDやGoogleアカウントのパスワードを記録し、家族と共有

デジタル遺品の管理が不十分だと、ご遺族はスマホやパソコンのロック解除ができず、重要な情報にアクセスできない問題に直面します。SNSアカウントの放置は不正アクセスのリスクを高め、サブスクリプション契約が解約されなければ不要な費用が発生し続ける可能性もあります。こうした負担を防ぐために、生前にパスワードの管理方法を決め、SNSやサブスクの契約状況をリスト化しておくことが重要です。デジタル資産の整理を行うことで、ご遺族がスムーズに対応でき、余計なトラブルを防ぐことができます。

賃貸住宅の契約問題

故人が賃貸住宅に住んでいた場合、契約に関する問題が発生することがあります。特に、原状回復費用の負担や孤独死発生時の対応は、事前に把握していないとご遺族にとって大きな負担となる可能性があります。契約内容によっては、連帯保証人やご遺族に請求が及ぶケースもあるため、事前の確認が重要です。

連帯保証人が負担する原状回復費用

賃貸契約では、退去時に原状回復義務が発生します。通常の退去であれば、クリーニング費用程度で済みますが、孤独死が発生し、ご遺体の発見が遅れた場合は状況が変わります。体液が床に染み込んだり、臭気が壁や天井に残ったりすると、特殊清掃や修繕が必要になり、その費用が連帯保証人やご遺族に請求されるケースがあります。

原状回復費用は、建物の損傷具合によって数十万～数百万円に及ぶこともあり、突然の出費に困るご遺族も少なくありません。特に、契約書に孤独死に関する明確な取り決めがない場合、貸主とトラブルになるケースもあります。

こうした負担を防ぐためには、以下のような対策が有効です。

• 契約内容の確認：原状回復費用の負担範囲や、孤独死発生時の対応について事前に確認しておく
• 孤独死保険の検討：一部の賃貸契約では、孤独死保険の加入を義務付けている場合があるため、加入状況を確認する
• 貸主との相談：契約時に、万が一の際の対応について話し合い、納得できる条件で契約する

孤独死発生時の契約取り決め

孤独死が発生した場合、契約の解除タイミングや、その後の家賃発生、清掃費用の負担は契約内容によって異なります。死亡後すぐに契約が解除されるケースもあれば、一定期間は家賃を支払い続けなければならないケースもあります。

また、特殊清掃費用については、賃貸契約に明記されている場合を除き、貸主と負担割合をめぐってトラブルになることもあります。事前に契約内容を把握し、万が一の際に慌てず対応できるようにしておくことが大切です。

孤独死発生時の契約内容を確認するポイント

• 契約解除のタイミング：死亡時点で契約が終了するのか、それともご遺族が一定期間家賃を支払う義務があるのか
• 特殊清掃費の負担：原状回復や消臭作業の費用は貸主負担か、ご遺族負担か
• 保証会社の有無：連帯保証人ではなく保証会社が契約している場合、責任の所在が変わる可能性がある

事前の対策として、以下のような準備をしておくと安心です。

• 契約書の内容を確認し、孤独死発生時の対応を把握しておく
• 保証会社を利用できる場合は、契約の条件を確認する
• 家族と連絡を取り合い、孤独死のリスクを減らす

故人が賃貸住宅に住んでいた場合、契約内容によってはご遺族や連帯保証人に大きな負担が発生することがあります。特に、原状回復費用や契約解除の条件を把握していないと、思わぬトラブルにつながる可能性があります。こうしたリスクを防ぐためには、契約内容を事前に確認し、孤独死発生時の対応を理解しておくことが重要です。孤独死保険の加入や保証会社の利用を検討することで、負担を軽減できる場合もあります。

また、特殊清掃の現場では、賃貸契約の問題と並んでデジタル遺品の管理が不十分なことによるトラブルも多く見られます。ご遺族がスマホやパソコンのロックを解除できず、家賃の支払いや契約解除手続きが進まないケースも少なくありません。契約関係とデジタル遺品の整理を生前から意識し、家族と情報を共有しておくことが、余計な負担を避けるための鍵になります。

（参考：今から考えておきたい「デジタル終活」｜国民生活センター）

孤独死とご遺族の負担：実際に見た現場のリアル

特殊清掃の現場では、ご遺族が直面するさまざまな課題を目の当たりにしてきました。特に、突然の死によって生じる「デジタル遺品の管理」「銀行口座の凍結」「賃貸契約のトラブル」は、事前準備の有無によって対応の負担が大きく変わります。ここでは、実際の現場で遭遇したケースをもとに、ご遺族が直面する現実を紹介します。

現場で目の当たりにしたご遺族の困惑

孤独死が発生した現場では、清掃の依頼が来る前にすでにご遺族が大きな負担を抱えています。突然の訃報に動揺しながらも、警察・行政・不動産会社とのやり取りを進め、遺品整理や契約手続きを並行して行わなければならないケースがほとんどです。

特に、次のような場面で困惑するご遺族が多く見られます。

• スマートフォンのロックが解除できず、銀行口座や契約情報にアクセスできない
• 故人の口座が凍結され、葬儀費用などの支払いに苦労する
• 賃貸住宅の契約内容が分からず、家賃の支払い義務や原状回復費用に困惑する

ご遺族は短期間で数多くの決断を迫られるため、精神的にも負担が大きく、冷静な判断が難しくなる場面も多くあります。

デジタル遺品・口座凍結・賃貸契約のトラブル事例

現場では、故人の契約していたサービスに起因するトラブルが多く見られます。

デジタル遺品のトラブル

ある孤独死の現場では、故人のスマートフォンが見つかったものの、ロックが解除できず、家賃の自動引き落としや光熱費の契約がどの銀行で管理されているのか分からない状態になっていました。近年は通帳を廃止する銀行が増え、ネット銀行の利用も一般的になっているため、スマートフォンが故人の財産管理の鍵を握っているケースが多くなっています。スマートフォンのロックが解除できなければ、銀行アプリの利用履歴や取引明細にアクセスできず、口座の特定すら難しくなることもあります。
結果的に、家賃の支払いが滞り、賃貸物件の管理会社とご遺族の間でトラブルになりました。事前にパスワードを家族と共有していれば、手続きをスムーズに進めることができたはずです。

銀行口座の凍結

あるご遺族は、故人の銀行口座が凍結されたことで、葬儀費用の支払いが困難になりました。口座の凍結は法律上避けられない措置ですが、事前に家族が銀行情報を把握し、緊急時に備えていた場合、こうしたトラブルを回避できたかもしれません。

賃貸契約のトラブル

孤独死が発生した賃貸住宅では、契約の内容によってご遺族が原状回復費用を請求されるケースがあります。ある現場では、故人が賃貸契約の詳細を家族と共有しておらず、孤独死後にご遺族が高額な原状回復費用を負担することになりました。契約内容によっては、特殊清掃費用に加え、リフォームや消臭作業の費用まで請求される場合もあります。

こうしたトラブルでは、私たち特殊清掃業者が間に入り、ご遺族と不動産会社の調整を行うこともあります。不動産会社も賃貸物件のオーナーを守る立場にあるため、一方的にご遺族へ負担を押し付けるわけではありません。しかし、原状回復費用をめぐる認識の違いからトラブルになるケースは少なくありません。私たちは、不動産会社とご遺族双方にとって被害が最小限になるように調整し、納得のいく形で解決できるよう努めています。

事前に契約書の内容を確認しておけば、孤独死保険の加入や契約条件の交渉を行い、費用負担を減らすことができた可能性があります。不動産管理会社との交渉はご遺族にとって難しい場合が多いため、契約内容の把握と事前の対策が重要になります。

事前準備の有無による違い

事前に準備をしていたご遺族と、何も準備ができていなかったご遺族では、負担の大きさに明確な違いが見られます。

事前準備がなかったケース

• デジタル遺品にアクセスできず、契約や支払い手続きが滞る
• 口座凍結によって葬儀費用の支払いが難航する
• 賃貸契約の条件を知らず、高額な原状回復費用を請求される

事前準備ができていたケース

• スマートフォンやパソコンのパスワードを家族が把握しており、重要な手続きがスムーズに進む
• 銀行口座の情報を事前に共有し、葬儀費用の確保ができる
• 賃貸契約の条件を理解し、孤独死保険などの対策を講じている

突然死が発生すると、ご遺族は短期間で多くの決断を迫られます。その負担を少しでも軽減するためには、生前の情報整理と家族間の共有が不可欠です。現場で数多くの事例を見てきた経験からも、事前準備があるかないかで、ご遺族の負担は大きく変わることが明らかです。

生前の準備がご遺族への最大のサポート

もしものときに備え、事前の準備をすることで、残された家族の負担を大幅に軽減できます。本記事で紹介したように、デジタル遺品の管理、銀行口座の整理、賃貸契約の確認といった事前の対策が、ご遺族の負担を大きく軽減することにつながります。

準備をしていなかった場合、ご遺族は手続きに追われ、精神的にも大きな負担を抱えることになります。

• スマートフォンのロックが解除できず、必要な情報にアクセスできない
• 銀行口座が凍結され、葬儀費用の支払いに困る
• 賃貸契約の内容が分からず、不動産会社とのトラブルに発展する

こうした事態を防ぐためには、事前に家族と話し合い、情報を共有することが最も重要です。日常の中で意識するのは難しいかもしれませんが、「もしも」の備えがあるかないかで、残された家族の負担は大きく変わります。
また、特殊清掃や遺品整理の現場では、こうした準備の有無によって対応のスムーズさが変わる場面を数多く目にしています。事前の準備をしていた家庭では、ご遺族が冷静に対応しやすく、トラブルも最小限に抑えられています。
突然の出来事に備え、今できることから少しずつ進めていくことが、最も大切な人への思いやりとなります。

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