【世界の葬祭文化28】世界の「特殊清掃」事情 ～故人の尊厳と社会の安全を支える仕事～
前回は遺品整理の国際事情をご紹介しましたが、その前段階で欠かせないのが「特殊清掃」です。孤独死や事故、事件の現場を清掃・消毒する専門サービスで、日本では近年ようやく認知されるようになりましたが、アメリカでは既に確立された専門職として社会に根付いています。今回は、この特殊清掃が海外ではどのように行われているのか、業者はどんな役割を担っているのか、日本との違いを交えながらご案内しましょう。
「バイオハザード対策」vs「ご遺族への寄り添い」
特殊清掃と聞いて、あなたは何を思い浮かべますか？ 日本とアメリカでは、この仕事の定義そのものが大きく異なります。アメリカでは特殊清掃は「Crime Scene Cleaning（犯罪現場清掃）」や「Biohazard Cleaning（生物学的危険物清掃）」と呼ばれ、公衆衛生を守るための専門作業として位置づけられています。銃社会・厳しい競争社会であるアメリカでは、残念ながら殺人や自殺が日常的に発生します。そうした凄惨な現場で血液や体液を除去し、感染リスクのある汚染物質を安全に処理するのが、特殊清掃業者の主な仕事です。ある業者は28トンものゴミに埋もれた屋敷を清掃したという記録もあり、こうした極限状態の現場に対応できる高度な専門性が求められます。
一方、日本の特殊清掃は、孤独で亡くなった方のお部屋や、いわゆる「ゴミ屋敷」の清掃が中心です。単に汚れを落とすだけでなく、遺品整理や供養も含めて、遺族の心に寄り添うサービスとして発展してきました。故人の尊厳を守りながらお部屋を元の状態に戻す——この「寄り添い」の姿勢が、日本における特殊清掃の大きな特徴といえるでしょう。
アメリカでは「危険物質の除去」、日本では「心のケアを含めた原状回復」。この違いは、両国の社会的背景や文化的価値観を色濃く反映しています。
国際資格と厳格な基準
アメリカの特殊清掃業界では、IICRC（国際検査・清掃・復旧認証協会）やABRA（国際生物学的脅威復旧協会）といった国際資格の取得が一般的です。こうした資格は、技術的、倫理的、教育的なガイドラインに基づいており、業者の質を一定水準に保つ役割を果たしています。
さらに、アメリカでは保険会社との連携も強固です。特殊清掃が必要になった場合、多くのケースで保険が適用され、業者と保険会社が直接やり取りをして支払いが行われます。このシステムによって遺族は経済的な負担を軽減でき、悲しみの中でも安心してプロに任せることができるのです。
市場規模も年々拡大しており、テレビ番組やドキュメンタリーで特殊清掃の現場が頻繁に取り上げられています。人気番組「Hoarders（ホーダーズ）」では、ため込み症（ホーディング）に悩む人々と、それを支援する専門業者の姿がリアルに描かれ、社会的な認知と理解を深める一助となっています。
消臭技術の最前線～オゾンからヒドロキシルラジカルへ～
特殊清掃で最も難しいのが「臭い」の問題です。日本ではオゾン脱臭が主流ですが、アメリカではより先進的な「ヒドロキシルラジカル工法」が標準となりつつあります。
オゾン脱臭は強力な酸化力で臭いの元を分解しますが、人体や建物に影響があるため、作業中は無人環境が必須です。一方、ヒドロキシルラジカルは自然界にも存在する物質で、オゾンよりも反応性が高く、あらゆる有機物を分解できる上、人体への影響が極めて少ないのが特徴です。作業中に人が室内にいても安全なため、効率的かつ確実な消臭が可能になります。
日本の特殊清掃業者の中には、アメリカに渡って現地の技術を学び、国際資格を取得する業者も増えています。技術的には日本がアメリカに学ぶ立場にあるのが現状ですが、逆に言えば、今後の技術向上の余地が大いにあるともいえるでしょう。
ヨーロッパと韓国、中国の事情
ヨーロッパ諸国では、特殊清掃に関する法規制がたいへん厳格です。ドイツやフランス、イギリスなどでは、作業に従事するには専門資格や自治体の許可が必要で、廃棄物の処理方法や消毒作業にも細かな基準が設けられています。また、自治体や社会福祉団体との連携が強く、遺族・関係者に対する精神的ケアや再発防止のためのカウンセリングサービスが提供されることもあります。
韓国では、『死者の家の掃除』（キム・ワン著）がベストセラーになり、特殊清掃という仕事が広く知られるようになりました。キムさんは日本で遺品整理について学んだ後、韓国に帰国して特殊清掃の会社「ハードワークス」を設立。韓国でも孤独死やゴミ屋敷の問題が深刻化しつつあり、特殊清掃サービスへの関心が高まっています。
中国では、2021年末に上海で初めて遺品整理サービスと生前整理サービスを提供する「宅疏一日」というブランドが登場しました。創設者の西卡さんは、中国人に合った遺品整理のスタイルを模索しており、日本や韓国のように特殊清掃を業務に含めるのではなく、感情面のサポートや遺産整理の確認作業に注力しています。中国では孤独死の現場清掃は警察や居民委員会が担当するため、民間業者の役割は異なるといいます。
「ゴミ屋敷」問題は世界共通
「ゴミ屋敷」や「ホーディング（ため込み）症）」は、今や世界中で深刻な社会問題となっています。アメリカでは、ホーディングは精神疾患の一つとして認識され、専門的な治療やカウンセリングが必要とされています。日本でも高齢化や単身世帯の増加により、ゴミ屋敷問題が各地で発生しており、自治体が条例を制定して対応に乗り出すケースも増えています。
ゴミ屋敷問題の背景には、社会的孤立や精神的ストレス、経済的困難といった数々の事情が複雑に絡み合っています。だからこそ、特殊清掃業者には単なる清掃技術だけでなく、精神的ケアや遺族対応、行政との連携といった総合的な能力が求められているのでしょう。
原状回復とアフターフォロー
特殊清掃は、現場をきれいにすればそれで終わりではありません。アメリカやヨーロッパでは、清掃後の消臭や除菌作業を徹底し、必要に応じて壁紙や床材の張り替えなども行います。また、遺族や関係者への精神的ケアや、再発防止のためのカウンセリングサービスが提供されることもあります。
日本でも原状回復はもとより、アフターフォローの充実も進んできており、依頼者の安心感につながっています。特殊清掃は社会の表から、つまり、社会において普通に生活や仕事を行っている人たちの目からには、なかなか見えにくい仕事ですが、その一つひとつの作業が、残された人々の心の平安と、次の生活への一歩を支えていることは確かです。
高齢社会における特殊清掃の役割
高齢化が進む日本や先進国では、孤独死や遺品整理の現場が今後さらに増加すると予想されます。それに伴い、特殊清掃の必要性もますます高まるでしょう。
今後は日本においても、行政や福祉団体との連携強化、精神的ケアの充実、再発防止策の導入が求められることは必至だと思われます。また、AIやIoT技術を活用した現場管理や、効率的な作業手法の開発も期待されています。多国籍スタッフの活躍や、国際資格取得によるグローバルな人材育成も、業界の発展に不可欠となるでしょう。
特殊清掃は、故人の尊厳を守り、遺族の心に寄り添い、公衆衛生を守る――そんな多面的な役割を担う、社会にとって欠かせない仕事です。アメリカの合理的で専門的なアプローチ、ヨーロッパの厳格な法規制と福祉的支援、そして日本の心に寄り添う姿勢。それぞれの国の価値観が、特殊清掃のスタイルに色濃く反映されているのが興味深いですね。
高齢化社会は世界共通の課題です。だからこそ、特殊清掃という誰もが向き合う可能性のあるテーマについて、国境を越えて学び合い、より良い方法を見つけていくことが大切なのではないでしょうか。あなたも、いつか訪れるその日のために、生前整理や終活について考えてみませんか？ それは同時に「自分らしく生きる」ことについて考える、貴重な機会になるかもしれません。
〈参考資料・サイト〉
